当連結会計年度より、重要性が増した無錫澄泓微電子材料有限公司を持分法の適用範囲に含めております。また、当連結会計年度において、株式の売却により日本ヴォパック㈱およびMajend Makcs Co.,Ltd.を、重要性が低下したことによりオンファイン㈱およびPT.TUNE Manufacturing Indonesiaを、吸収合併による消滅によりTIMLE S.A.DE C.V.を持分法の適用範囲から除外しております。