7485 岡谷鋼機

7485
2026/07/03
時価
1905億円
PER 予
6.73倍
2010年以降
3.67-78.22倍
(2010-2026年)
PBR
0.39倍
2010年以降
0.24-0.81倍
(2010-2026年)
配当 予
1.76%
ROE 予
5.79%
ROA 予
2.81%
資料
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岡谷鋼機(7485)の建物の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2009年2月28日
144億5500万
2010年2月28日 +0.02%
144億5800万
2011年2月28日 +1.19%
146億3000万
2012年2月29日 +1.2%
148億600万
2013年2月28日 -5.41%
140億500万
2014年2月28日 -5.52%
132億3200万
2015年2月28日 -5.65%
124億8500万
2016年2月29日 +12.29%
140億1900万
2017年2月28日 -2.94%
136億700万
2018年2月28日 -4.42%
130億600万
2019年2月28日 -3.37%
125億6800万
2020年2月29日 +1.98%
128億1700万
2021年2月28日 +1.9%
130億6100万
2022年2月28日 -5.86%
122億9600万
2023年2月28日 +7.98%
132億7700万
2024年2月29日 +7.08%
142億1700万
2025年2月28日 +8.81%
154億7000万
2026年2月28日 -2.13%
151億4100万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
1 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。
ただし、当社及び国内連結子会社は、平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く。)並びに平成28年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
2 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
3 リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2026/05/26 13:55
#2 固定資産除売却損の注記(連結)
※4 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 令和6年3月1日至 令和7年2月28日)当連結会計年度(自 令和7年3月1日至 令和8年2月28日)
土地売却損-百万円0百万円
建物及び構築物除却損45百万円25百万円
建物及び構築物売却損-百万円1百万円
機械装置及び運搬具除却損3百万円5百万円
2026/05/26 13:55
#3 減損損失に関する注記(連結)
なお、回収可能価額は、主に不動産鑑定評価額等に基づいた正味売却価額としております。
用途場所種類減損損失(百万円)
事業用資産栃木県小山市等建物及び構築物22
機械装置及び運搬具15
その他25
無形固定資産766
投資その他の資産10
当連結会計年度(自 令和7年3月1日 至 令和8年2月28日)
当社グループでは、減損の兆候を認識するに当たり、保有資産を事業用資産と賃貸用資産に分類し、主として管理会計上の区分に基づいてグルーピングを行っております。また重要性の高い遊休資産及び処分予定資産については当該部分を上記分類より切り離し、グルーピングを行っております。
2026/05/26 13:55
#4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1. 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(令和7年2月28日)当事業年度(令和8年2月28日)
未払事業税192百万円192百万円
土地、建物341百万円266百万円
その他706百万円447百万円
2. 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
2026/05/26 13:55
#5 設備投資等の概要
当連結会計年度における設備投資の総額は10,370百万円であり、主なものとしては次のとおりであります。
産業資材セグメントにおいて、提出会社が賃貸用建物建設のため東京都において建物等の取得(期中投資額1,179百万円)を行いました。
全社セグメントにおいて、提出会社がシステム関連投資のためソフトウェア等の取得(期中投資額2,557百万円)を行いました。なお、全社セグメントの設備は複数セグメントを含む設備であるため、セグメント情報では各セグメントに含めて表示しております。
2026/05/26 13:55
#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
主として定率法によっております。
ただし、当社及び国内連結子会社は、平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く。)並びに平成28年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
2 無形固定資産(リース資産を除く)
2026/05/26 13:55
#7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに平成28年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
2026/05/26 13:55

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