7485 岡谷鋼機

7485
2024/09/17
時価
1395億円
PER 予
6.17倍
2010年以降
1.83-39.11倍
(2010-2024年)
PBR
0.36倍
2010年以降
0.12-0.4倍
(2010-2024年)
配当 予
2.82%
ROE 予
5.75%
ROA 予
2.67%
資料
Link
CSV,JSON

建物

【期間】
  • 通期

個別

2009年2月28日
144億5500万
2010年2月28日 +0.02%
144億5800万
2011年2月28日 +1.19%
146億3000万
2012年2月29日 +1.2%
148億600万
2013年2月28日 -5.41%
140億500万
2014年2月28日 -5.52%
132億3200万
2015年2月28日 -5.65%
124億8500万
2016年2月29日 +12.29%
140億1900万
2017年2月28日 -2.94%
136億700万
2018年2月28日 -4.42%
130億600万
2019年2月28日 -3.37%
125億6800万
2020年2月29日 +1.98%
128億1700万
2021年2月28日 +1.9%
130億6100万
2022年2月28日 -5.86%
122億9600万
2023年2月28日 +7.98%
132億7700万
2024年2月29日 +7.08%
142億1700万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
1 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。
ただし、当社及び国内連結子会社は、平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く。)並びに平成28年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
2 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
3 リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2024/05/23 15:50
#2 固定資産売却益の注記(連結)
※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 令和4年3月1日至 令和5年2月28日)当連結会計年度(自 令和5年3月1日至 令和6年2月29日)
土地売却益500百万円59百万円
建物及び構築物売却益5百万円0百万円
機械装置及び運搬具売却益18百万円31百万円
2024/05/23 15:50
#3 固定資産除売却損の注記(連結)
※4 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 令和4年3月1日至 令和5年2月28日)当連結会計年度(自 令和5年3月1日至 令和6年2月29日)
土地売却損5百万円0百万円
建物及び構築物除却損44百万円13百万円
建物及び構築物売却損16百万円-百万円
機械装置及び運搬具除却損5百万円0百万円
2024/05/23 15:50
#4 減損損失に関する注記(連結)
なお、回収可能価額は、主に不動産鑑定評価額等に基づいた正味売却価額としております。
用途場所種類減損損失(百万円)
事業用資産愛知県豊川市土地66
建物及び構築物86
機械装置104
その他31
当連結会計年度(自 令和5年3月1日 至 令和6年2月29日)
当社グループでは、減損の兆候を認識するに当たり、保有資産を事業用資産と賃貸用資産に分類し、主として管理会計上の区分に基づいてグルーピングを行っております。また重要性の高い遊休資産及び処分予定資産については当該部分を上記分類より切り離し、グルーピングを行っております。
2024/05/23 15:50
#5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1. 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(令和5年2月28日)当事業年度(令和6年2月29日)
未払事業税195百万円169百万円
土地、建物263百万円279百万円
その他381百万円337百万円
2. 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
2024/05/23 15:50
#6 設備投資等の概要
当連結会計年度における設備投資の総額は7,038百万円であり、主なものとしては次のとおりであります。
産業資材セグメントにおいて、提出会社が物流倉庫建設のため愛知県において建物等の取得(期中投資額820百万円)を行いました。
生活産業セグメントにおいて、提出会社が物流倉庫建設のため埼玉県において土地の取得(期中投資額1,385百万円)を行いました。
2024/05/23 15:50
#7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
主として定率法によっております。
ただし、当社及び国内連結子会社は、平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く。)並びに平成28年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
2 無形固定資産(リース資産を除く)
2024/05/23 15:50
#8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに平成28年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
2024/05/23 15:50