短期貸付金の純増減額(△は増加)、持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業、法人税等の支払額他4件
2007年3月
2008年3月
- 短期貸付金の純増減額(△は増加)
- -2億4700万
- 持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業
- -
- 法人税等の支払額
- -78億6800万
- 過年度付加価値税等
- -
- 繰越利益剰余金
- 460億5400万
- 破産更生債権等
- 6億8400万
- 売上高 - 鉄鋼事業
- -
2009年3月
- 短期貸付金の純増減額(△は増加)
- 1億1700万
- 持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業
- -
- 法人税等の支払額
- -91億6400万
- 過年度付加価値税等
- -
- 繰越利益剰余金
- 489億4000万
- 破産更生債権等
- 34億3800万
- 売上高 - 鉄鋼事業
- -
2010年3月
- 短期貸付金の純増減額(△は増加)
- -12億9600万
- 持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業
- -
- 法人税等の支払額
- -16億4700万
- 過年度付加価値税等
- -
- 繰越利益剰余金
- 579億1800万
- 破産更生債権等
- 30億1600万
- 売上高 - 鉄鋼事業
- -
2011年3月
- 短期貸付金の純増減額(△は増加)
- -15億2500万
- 持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業
- -
- 法人税等の支払額
- -
- 過年度付加価値税等
- -
- 繰越利益剰余金
- 607億2700万
- 破産更生債権等
- 25億9100万
- 売上高 - 鉄鋼事業
- -
2012年3月
- 短期貸付金の純増減額(△は増加)
- -6億3100万
- 持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業
- -
- 法人税等の支払額
- -
- 過年度付加価値税等
- -
- 繰越利益剰余金
- 616億8200万
- 破産更生債権等
- 22億8600万
- 売上高 - 鉄鋼事業
- -
2013年3月
- 短期貸付金の純増減額(△は増加)
- -5億6600万
- 持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業
- -
- 法人税等の支払額
- -
- 過年度付加価値税等
- -
- 繰越利益剰余金
- 637億1700万
- 破産更生債権等
- 29億1500万
- 売上高 - 鉄鋼事業
- 7181億7000万
2014年3月
- 短期貸付金の純増減額(△は増加)
- 5億5400万
- 持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業
- -
- 法人税等の支払額
- -
- 過年度付加価値税等
- -
- 繰越利益剰余金
- 686億4300万
- 破産更生債権等
- 10億5900万
- 売上高 - 鉄鋼事業
- 8110億9600万
2015年3月
- 短期貸付金の純増減額(△は増加)
- -4億1100万
- 持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業
- -
- 法人税等の支払額
- -
- 過年度付加価値税等
- -
- 繰越利益剰余金
- 728億9500万
- 破産更生債権等
- 6億9100万
- 売上高 - 鉄鋼事業
- 8787億1500万
2016年3月
- 短期貸付金の純増減額(△は増加)
- -4億3000万
- 持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業
- -
- 法人税等の支払額
- -
- 過年度付加価値税等
- -
- 繰越利益剰余金
- 931億4000万
- 破産更生債権等
- 4億9100万
- 売上高 - 鉄鋼事業
- 7986億9100万
2017年3月
- 短期貸付金の純増減額(△は増加)
- -148億2900万
- 持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業
- -
- 法人税等の支払額
- -
- 過年度付加価値税等
- -
- 繰越利益剰余金
- 1045億5100万
- 破産更生債権等
- 1億4300万
- 売上高 - 鉄鋼事業
- 7868億9200万
2018年3月
- 短期貸付金の純増減額(△は増加)
- 116億6500万
- 持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業
- -
- 法人税等の支払額
- -
- 過年度付加価値税等
- -
- 繰越利益剰余金
- 1146億7300万
- 破産更生債権等
- 2億1200万
- 売上高 - 鉄鋼事業
- 9319億4800万
2019年3月
- 短期貸付金の純増減額(△は増加)
- -44億3500万
- 持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業
- -
- 法人税等の支払額
- -
- 過年度付加価値税等
- -
- 繰越利益剰余金
- 1193億6400万
- 破産更生債権等
- 3億9000万
- 売上高 - 鉄鋼事業
- 1兆479億
2020年3月
- 短期貸付金の純増減額(△は増加)
- -35億1600万
- 持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業
- 5億4100万
- 法人税等の支払額
- -
- 過年度付加価値税等
- -
- 繰越利益剰余金
- 927億1000万
- 破産更生債権等
- 5億6800万
- 売上高 - 鉄鋼事業
- 1兆54億
2021年3月
- 短期貸付金の純増減額(△は増加)
- 11億7100万
- 持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業
- 5億8500万
- 法人税等の支払額
- -
- 過年度付加価値税等
- -
- 繰越利益剰余金
- 1063億5300万
- 破産更生債権等
- 5億5800万
- 売上高 - 鉄鋼事業
- 9131億8900万
2022年3月
- 短期貸付金の純増減額(△は増加)
- -117億3000万
- 持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業
- 6億7400万
- 法人税等の支払額
- -
- 過年度付加価値税等
- -
- 繰越利益剰余金
- 1348億3200万
- 破産更生債権等
- 4億3300万
- 売上高 - 鉄鋼事業
- 1兆81億
2023年3月
- 短期貸付金の純増減額(△は増加)
- 23億1800万
- 持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業
- 9億4200万
- 法人税等の支払額
- -
- 過年度付加価値税等
- 43億7500万
- 繰越利益剰余金
- 1703億2000万
- 破産更生債権等
- 2億6400万
- 売上高 - 鉄鋼事業
- 1兆2621億
2024年3月
- 短期貸付金の純増減額(△は増加)
- -7億7500万
- 持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業
- 10億5900万
- 法人税等の支払額
- -
- 過年度付加価値税等
- -
- 繰越利益剰余金
- 1889億5900万
- 破産更生債権等
- 2億2000万
- 売上高 - 鉄鋼事業
- 1兆2400億