有価証券報告書-第83期(2025/04/01-2026/03/31)

(2) 【従業員の状況】
① 連結会社の状況

	2026年3月31日現在
セグメントの名称	従業員数(名)
総合エネルギー事業	5,588
産業ガス・機械事業	3,285
マテリアル事業	2,193
その他	641
全社(共通)	406
合計	12,113

(注)従業員数は就業人員であり、臨時従業員の総数が従業員数の100分の10未満であるため、その年間平均臨時雇用人員数は記載しておりません。
② 提出会社の状況

				2026年3月31日現在
従業員数(名)	平均年齢(歳)	平均勤続年数(年)	平均年間給与(千円)	平均年間給与の 対前事業年度増減率 (%)
1,384	39.8	15.3	10,206	△0.5

セグメントの名称	従業員数(名)
総合エネルギー事業	426
産業ガス・機械事業	407
マテリアル事業	145
その他	-
全社(共通)	406
合計	1,384

(注)1 従業員数は就業人員であり、臨時従業員の総数が従業員数の100分の10未満であるため、その年間平均臨時雇用人員数は記載しておりません。
2 平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。
③ 労働組合の状況
特記すべき事項はありません。
④ 管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の額の差異
ア 提出会社

当事業年度
管理的地位にある労働者に占める 女性労働者の 割合(%) (注)1	男性労働者の育児休業取得率(%) (注)1			労働者の男女の賃金の額の差異(%) (注)1(注)3
	全労働者	正規雇用労働者	パート・ 有期労働者(注)2	全労働者	正規雇用労働者	パート・ 有期労働者
7.7	100.0	100.0	-	55.0	54.9	54.5

(注)1 「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)の規定に基づき算出したものであります。
2 男性労働者の育児休業取得率におけるパート・有期労働者の「-」は、育児休業取得の対象となる男性労働者がいないことを示しております。
3 男女賃金差異について、男女年齢構成、役職・等級別の人数構成、及び短時間勤務者数等を要因として、差異が生じております。
イ 連結子会社

当事業年度
名称	管理的地位にある労働者に占める 女性労働者の 割合(%) (注)1	男性労働者の育児休業取得率(%) (注)1(注)2			労働者の男女の賃金の額の差異(%) (注)1(注)2(注)3(注)4
		全労働者	正規雇用 労働者	パート・ 有期労働者	全労働者	正規雇用 労働者	パート・ 有期労働者
アイエスジー㈱	11.8	66.7	66.7	-	50.9	88.6	46.2
イワタニ北陸㈱	4.8	100.0	100.0	-	67.5	63.3	72.5
イワタニ近畿㈱	1.8	100.0	100.0	-	81.9	67.7	104.8
イワタニ山陽㈱	8.8	100.0	100.0	-	70.2	70.1	-
イワタニ山陰㈱	6.7	20.0	20.0	-	70.1	71.7	79.4
イワタニ四国㈱	9.1	0.0	0.0	-	71.7	73.3	68.5
イワタニ九州㈱	11.5	0.0	0.0	-	68.2	71.2	65.6
イワタニ南九州㈱	9.1	20.0	20.0	-	78.4	79.1	64.9
㈱ホームエネルギー 関東	11.9	60.0	60.0	-	88.5	90.9	77.9
㈱ホームエネルギー 西関東	12.5	0.0	0.0	-	78.8	75.0	103.7
㈱ホームエネルギー 九州	0.0	0.0	0.0	-	69.8	77.5	36.6
岩谷瓦斯㈱	4.6	83.3	83.3	-	69.1	73.2	69.1
西日本イワタニガス㈱	7.3	100.0	100.0	-	75.3	78.2	63.7
東日本イワタニガス㈱	4.9	66.7	66.7	-	78.1	79.4	59.1
トキコシステム ソリューションズ㈱	3.1	50.0	50.0	-	67.6	67.3	64.4
岩谷マテリアル㈱	7.6	66.7	66.7	-	51.6	72.9	46.5
キンセイマテック㈱	0.0	-	-	-	60.7	63.6	119.1
太平工材㈱	4.2	0.0	0.0	-	-	-	-
岩谷情報システム㈱	10.3	100.0	100.0	-	81.2	82.6	-

(注)1 「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)の規定に基づき算出したものであります。
2 表中の「-」は、集計対象となる従業員がいないこと、又は規定に基づく公表項目として当該項目を選択していないことを示しております。
3 男女賃金差異について、男女年齢構成、役職・等級別の人数構成、及び短時間勤務者数等を要因として、差異が生じております。
4 一部の連結子会社については、労働者の人員数について労働時間を基に換算し算出しております。