- 8059
- 2026/09/04
- 時価
- 1208億円
- PER 予
- 12.49倍
- 2010年以降
- 4.91-57.77倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.27倍
- 2010年以降
- 0.48-1.28倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.39%
- ROE 予
- 10.19%
- ROA 予
- 5.1%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
その他有価証券評価差額金
連結
- 2014年3月31日
- 11億2800万
- 2015年3月31日 +65.87%
- 18億7100万
個別
- 2014年3月31日
- 11億2900万
- 2015年3月31日 +65.72%
- 18億7100万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2015/06/23 14:29
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 405百万円 969百万円 税効果額 △161百万円 △226百万円 その他有価証券評価差額金 284百万円 742百万円 繰延ヘッジ損益 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/06/23 14:29
(表示方法の変更)前事業年度(平成26年3月31日) 当事業年度(平成27年3月31日) 建物圧縮記帳積立金 △17百万円 △15百万円 その他有価証券評価差額金 △574百万円 △800百万円 前払年金費用 △66百万円 △259百万円
前事業年度において、繰延税金資産の「その他」に含めていた「資産除去債務」および「繰延ヘッジ損失」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしております。また、独立掲記しておりました繰延税金資産の「減価償却費」および「役員退職慰労引当金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より繰延税金資産の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の注記の組替えを行っております。 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/06/23 14:29
注 前連結会計年度および当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 建物圧縮記帳積立金 △17百万円 △15百万円 その他有価証券評価差額金 △574百万円 △800百万円 退職給付に係る資産 ―百万円 △250百万円