日本出版貿易（8072）の全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - メディア事業の推移 - 第二四半期
連結
- 2013年9月30日
- 5359万
- 2014年9月30日 -74.8%
- 1350万
- 2015年9月30日 -94.3%
- 77万
- 2016年9月30日 +999.99%
- 1272万
- 2017年9月30日 +110.01%
- 2671万
- 2018年9月30日 -14.49%
- 2284万
- 2019年9月30日 +202.64%
- 6914万
- 2020年9月30日 +1.77%
- 7036万
- 2021年9月30日 +65.52%
- 1億1646万
- 2022年9月30日 -30.51%
- 8093万
- 2023年9月30日 +39.91%
- 1億1323万
- 2024年9月30日 -46.87%
- 6015万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- その結果、当部門の売上高は10億1千4百万円(前年同四半期比13.0%減)、営業損失は3千万円(前年同四半期の営業損失2千万円)となりました。2023/11/14 15:23
(メディア事業)
主要商材であるK-POPにつきましては、店舗での独占特典物付与やイベントの実施などによる顧客の囲い込みが奏功し、リアル店舗では好調に推移いたしました。また、代理店商品の受注は好調に推移し、オリジナル商品制作にも注力しておりますが、ネット事業向けや小規模の地方店舗は苦戦、音響関連商品も低迷が続いている中、販売先の政策変更による売上消失の影響が大きく、減収となりました。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
