日本出版貿易(8072)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - メディア事業の推移 - 第三四半期
連結
- 2013年12月31日
- 9657万
- 2014年12月31日 -79.44%
- 1985万
- 2015年12月31日 -48.02%
- 1032万
- 2016年12月31日 +283.53%
- 3958万
- 2017年12月31日 +3%
- 4077万
- 2018年12月31日 +23.91%
- 5052万
- 2019年12月31日 +87.46%
- 9470万
- 2020年12月31日 +28.54%
- 1億2173万
- 2021年12月31日 +53.1%
- 1億8637万
- 2022年12月31日 -41.88%
- 1億832万
- 2023年12月31日 +31.27%
- 1億4219万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- その結果、当部門の売上高は12億8千7百万円(前年同四半期比17.3%減)、営業損失は6千8百万円(前年同四半期の営業損失6千1百万円)となりました。2024/02/14 15:03
(メディア事業)
主要商材であるK-POPにつきましては、店舗での独占特典物付与やイベントの実施などによる顧客の囲い込みが奏功し、首都圏を中心とする大型店舗では好調に推移いたしました。また、代理店商品の受注は好調に推移し、オリジナル商品制作にも注力しておりますが、ネット事業向けや小規模の地方店舗は苦戦、音響関連商品も低迷が続いている中、販売先の政策変更による売上消失の影響が大きく、減収となりました。