東邦 HD(8129)の当期純利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 83億8100万
- 2009年3月31日
- -24億7100万
- 2010年3月31日
- 82億6300万
- 2011年3月31日 -11.86%
- 72億8300万
- 2012年3月31日 +47.82%
- 107億6600万
- 2013年3月31日 +7.06%
- 115億2600万
- 2014年3月31日 -9.71%
- 104億700万
- 2015年3月31日 +30.06%
- 135億3500万
個別
- 2008年3月31日
- 47億5500万
- 2009年3月31日
- -41億7400万
- 2010年3月31日
- 7億5300万
- 2011年3月31日 +882.07%
- 73億9500万
- 2012年3月31日 -2.1%
- 72億4000万
- 2013年3月31日 -32.31%
- 49億100万
- 2014年3月31日 -28.22%
- 35億1800万
- 2015年3月31日 +359.35%
- 161億6000万
- 2016年3月31日 -62.54%
- 60億5300万
- 2017年3月31日 +137.2%
- 143億5800万
- 2018年3月31日 -56.3%
- 62億7500万
- 2019年3月31日 +63.16%
- 102億3800万
- 2020年3月31日 -5.06%
- 97億2000万
- 2021年3月31日 +5.4%
- 102億4500万
- 2022年3月31日 -60.82%
- 40億1400万
- 2023年3月31日 +140.53%
- 96億5500万
- 2024年3月31日 +35.87%
- 131億1800万
- 2025年3月31日 +5.66%
- 138億6100万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- さらに、ガバナンスの一層の強化を図るため、2024年8月には取締役会の諮問機関として「ガバナンス強化特別委員会」を設置いたしました。同委員会は、法律、財務、企業経営等の専門性を有し、当社から独立したメンバーで構成されており、客観的かつ専門的な視点から当社グループのコンプライアンス、リスクマネジメントを含むガバナンス全般の課題と改善策について数カ月にわたりご議論いただいております。2025年2月には同委員会より中間答申が報告されており、今夏には最終答申が報告される予定です。当社グループは、この中間答申に基づき、2025年4月に「コンプライアンス推進部」ならびに「関係会社管理部」を新設するなど、改善すべき案件について早急に対応を進めております。2025/06/25 15:51
当連結会計年度の経営成績は、売上高1,518,495百万円(前期比2.8%増)、営業利益18,936百万円(前期比2.0%減)、経常利益20,716百万円(前期比4.9%減)、親会社株主に帰属する当期純利益19,844百万円(前期比3.9%減)となりました。
セグメントごとの経営成績は、次のとおりであります。 - #2 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/06/25 15:51
(注)1.1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 1株当たり純資産額 3,969円20銭 4,099円71銭 1株当たり当期純利益 320円14銭 313円20銭 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 286円79銭 284円22銭
2.1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 1株当たり当期純利益 親会社株主に帰属する当期純利益(百万円) 20,657 19,844 普通株主に帰属しない金額(百万円) - - 普通株式に係る親会社株主に帰属する当期純利益(百万円) 20,657 19,844 普通株式の期中平均株式数(株) 64,527,150 63,360,661 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 親会社株主に帰属する当期純利益調整額(百万円) △14 △35 (うち新株予約権付社債(株)) (7,382,167) (6,274,255) 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定に含めなかった潜在株式の概要 ―