ワキタ(8125)ののれんの推移 - 四半期
連結
- 2016年5月31日
- 9億1400万
- 2016年8月31日 -3.61%
- 8億8100万
- 2016年11月30日 -3.63%
- 8億4900万
- 2017年2月28日 -3.89%
- 8億1600万
- 2017年5月31日 -4.04%
- 7億8300万
- 2017年8月31日 -4.09%
- 7億5100万
- 2017年11月30日 +39.15%
- 10億4500万
- 2018年2月28日 -3.92%
- 10億400万
- 2018年5月31日 +269.72%
- 37億1200万
- 2018年8月31日 -2.94%
- 36億300万
- 2018年11月30日 -3.05%
- 34億9300万
- 2019年2月28日 +60.41%
- 56億300万
- 2019年5月31日 +26.08%
- 70億6400万
- 2019年8月31日 +7.19%
- 75億7200万
- 2019年11月30日 -2.95%
- 73億4900万
- 2020年2月29日 +24.11%
- 91億2100万
- 2020年5月31日 -2.99%
- 88億4800万
- 2020年8月31日 -3.09%
- 85億7500万
- 2020年11月30日 -3.18%
- 83億200万
- 2021年2月28日 -3.28%
- 80億3000万
- 2021年5月31日 -3.4%
- 77億5700万
- 2021年8月31日 -3.52%
- 74億8400万
- 2021年11月30日 -2.2%
- 73億1900万
- 2022年2月28日 -2.13%
- 71億6300万
- 2022年5月31日 -3.9%
- 68億8400万
- 2022年8月31日 -4.04%
- 66億600万
- 2022年11月30日 -3.89%
- 63億4900万
- 2023年2月28日 -4.39%
- 60億7000万
- 2023年5月31日 +78.4%
- 108億2900万
- 2023年8月31日 -3.07%
- 104億9700万
- 2023年11月30日 -3.15%
- 101億6600万
- 2024年2月29日 -31.55%
- 69億5900万
- 2024年5月31日 -4.04%
- 66億7800万
- 2024年8月31日 -4.21%
- 63億9700万
- 2024年11月30日 -4.39%
- 61億1600万
- 2025年2月28日 -4.59%
- 58億3500万
- 2025年8月31日 -11.79%
- 51億4700万
- 2025年11月30日 -5.28%
- 48億7500万
- 2026年2月28日 +81.23%
- 88億3500万
- 2026年5月31日 -3.88%
- 84億9200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- 2 セグメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2024/01/15 9:02
2 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
該当事項はありません。 - #2 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記(連結)
- 当第3四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。2024/01/15 9:02
なお、第3四半期連結累計期間に係る減価償却費(のれんを除く無形固定資産に係る償却費を含む。)及びのれんの償却額は、次のとおりであります。
前第3四半期連結累計期間(自 2022年3月1日至 2022年11月30日) 当第3四半期連結累計期間(自 2023年3月1日至 2023年11月30日) 減価償却費 4,489 百万円 5,086 百万円 のれんの償却額 834 百万円 942 百万円 - #3 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報(連結)
- 2 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報2024/01/15 9:02
該当事項はありません。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (2) 財政状態の分析2024/01/15 9:02
当第3四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末に比べ58億94百万円増加し、1,445億46百万円となりました。これは主に、のれんの増加40億95百万円及び建物及び構築物を主体とした有形固定資産の増加34億67百万円によるものであります。
負債合計は、前連結会計年度末に比べ56億39百万円増加し、447億17百万円となりました。これは主に、支払手形及び買掛金の増加28億91百万円及び長期設備関係未払金を主体とした固定負債の増加21億24百万円等によるものであります。