山崎金属産業の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

2Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 3億693万
2009年3月31日: -1億671万
2009年9月30日: -2364万
2010年3月31日: 1億9778万
2010年9月30日 +70.55%: 3億3731万
2011年3月31日 +55.39%: 5億2414万
2011年9月30日 -57.51%: 2億2272万
2012年3月31日 +53.7%: 3億4232万
2012年9月30日 -71.39%: 9793万
2013年3月31日 -26.36%: 7211万
2013年9月30日: -1653万
2014年3月31日: 1383万
2014年9月30日 +732.47%: 1億1520万
2015年3月31日 -7.68%: 1億636万
2015年9月30日: -2467万
2016年3月31日: 1億5346万
2016年9月30日 +127.36%: 3億4892万
2017年3月31日 +56.57%: 5億4629万
2017年9月30日 -55.58%: 2億4265万
2018年3月31日 +79.72%: 4億3610万
2018年9月30日 -27.68%: 3億1539万
2019年3月31日 +40.4%: 4億4283万
2019年9月30日 -91.94%: 3570万
2020年3月31日: -4332万
2020年9月30日 -101.02%: -8708万
2021年3月31日: -5155万
2021年9月30日: 2億3604万
2022年3月31日 +127.59%: 5億3721万
2022年9月30日 -33.21%: 3億5880万
2023年3月31日 +69.53%: 6億827万
2023年9月30日 -32.82%: 4億863万
2024年3月31日 +3.93%: 4億2471万
2024年9月30日: -7681万
2025年3月31日: 1億8568万
2025年9月30日 -26.89%: 1億3574万

個別

2008年3月31日: 6億9736万
2009年3月31日: -8538万
2009年9月30日: 1億587万
2010年3月31日 +21.86%: 1億2901万
2010年9月30日 +67.36%: 2億1591万
2011年3月31日 +56.75%: 3億3845万
2011年9月30日 -63.55%: 1億2336万
2012年3月31日 +110.54%: 2億5973万
2012年9月30日 -69.8%: 7844万
2013年3月31日 +14.38%: 8972万
2013年9月30日 -97.9%: 188万
2014年3月31日 +999.99%: 4656万
2014年9月30日 +46.37%: 6815万
2015年3月31日 -2.54%: 6641万
2015年9月30日 +40.88%: 9356万
2016年3月31日 +244.48%: 3億2231万
2016年9月30日 +24.89%: 4億255万
2017年3月31日 +60.83%: 6億4741万
2017年9月30日 -68.83%: 2億179万
2018年3月31日 +88.13%: 3億7962万
2018年9月30日 -13.7%: 3億2760万
2019年3月31日 +45.66%: 4億7718万
2019年9月30日 -86.25%: 6563万
2020年3月31日 -84.44%: 1021万
2020年9月30日 +419.18%: 5302万
2021年3月31日 +179.81%: 1億4837万
2021年9月30日 +0.34%: 1億4887万
2022年3月31日 +127.14%: 3億3815万
2022年9月30日 -34.37%: 2億2191万
2023年3月31日 +48.64%: 3億2984万
2023年9月30日 -30.47%: 2億2934万
2024年3月31日 +6.88%: 2億4513万
2024年9月30日: -5927万
2025年3月31日: 2億1361万
2025年9月30日 -70.55%: 6291万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
2025/06/30 15:38
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 当連結会計年度の経営成績は、自動車関連分野は前期比で横ばいでしたが、エレクトロニクス関連では民生品コネクターは需要回復し、在庫調整にも底打ちの兆しが見られました。一方で、半導体製造装置関連向けの本格的な回復は遅れております。
西田金属を連結したこともあり、連結売上高41,337,157千円(前期比104.5%)と増収となりました。経費面では西田金属の連結での純増や物価高の影響に加え、YAMAKIN CORPORATIONでのBIS申請の不具合や単価上昇による運送費等の増加があり、連結営業利益185,683千円(前期比43.7%)と減少いたしました。
当期は受取配当金が増加しましたが、為替差益は減少、金利上昇の影響もあり、支払利息が126,500千円(前期比122.7%)と増加いたしました。
2025/06/30 15:38