有価証券報告書-第47期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)

(2)持分法を適用しない関連会社
株式会社日本テクナートについては、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため持分法の適用範囲から除外しております。