キング(8118)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 4億1200万
- 2009年3月31日 -9.47%
- 3億7300万
- 2010年3月31日 -14.21%
- 3億2000万
- 2011年3月31日 -10.94%
- 2億8500万
- 2012年3月31日 +6.67%
- 3億400万
- 2013年3月31日 +4.93%
- 3億1900万
- 2014年3月31日 +9.4%
- 3億4900万
- 2015年3月31日 -14.04%
- 3億
- 2016年3月31日 -15.33%
- 2億5400万
- 2017年3月31日 -6.69%
- 2億3700万
- 2018年3月31日 +21.94%
- 2億8900万
- 2019年3月31日 -14.19%
- 2億4800万
- 2020年3月31日 -24.19%
- 1億8800万
- 2021年3月31日 -24.47%
- 1億4200万
- 2022年3月31日 +9.86%
- 1億5600万
- 2023年3月31日 +12.18%
- 1億7500万
- 2024年3月31日 -8%
- 1億6100万
- 2025年3月31日 -10.56%
- 1億4400万
- 2026年3月31日 -9.03%
- 1億3100万
個別
- 2008年3月31日
- 2億3100万
- 2009年3月31日 -6.06%
- 2億1700万
- 2010年3月31日 +5.07%
- 2億2800万
- 2011年3月31日 -17.98%
- 1億8700万
- 2012年3月31日 +20.86%
- 2億2600万
- 2013年3月31日 +4.42%
- 2億3600万
- 2014年3月31日 +11.44%
- 2億6300万
- 2015年3月31日 -14.83%
- 2億2400万
- 2016年3月31日 -17.86%
- 1億8400万
- 2017年3月31日 -7.07%
- 1億7100万
- 2018年3月31日 +21.64%
- 2億800万
- 2019年3月31日 -14.42%
- 1億7800万
- 2020年3月31日 -28.09%
- 1億2800万
- 2021年3月31日 -23.44%
- 9800万
- 2022年3月31日 +12.24%
- 1億1000万
- 2023年3月31日 +17.27%
- 1億2900万
- 2024年3月31日 -15.5%
- 1億900万
- 2025年3月31日 -19.27%
- 8800万
- 2026年3月31日 -10.23%
- 7900万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費の主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/25 15:49
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給与手当 1,046 〃 1,025 〃 賞与引当金繰入額 144 〃 131 〃 役員賞与引当金繰入額 15 〃 12 〃 退職給付費用 7 〃 8 〃 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品……総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
原材料…総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
貯蔵品…個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年2026/06/25 15:49 - #3 引当金明細表(連結)
- 2026/06/25 15:49
(注)1.計上の理由及び額の算定方法は、重要な会計方針に記載のとおりであります。区分 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 18 1 2 17 賞与引当金 88 79 88 79 役員賞与引当金 15 12 15 12 退職給付引当金 140 6 113 33
2.貸倒引当金の「当期減少額」の金額は、洗替え戻入額1百万円、個別引当債権の回収に伴う取崩額0百万円であります。 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 15:49
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 貸倒引当金 5百万円 5百万円 賞与引当金 27 〃 24 〃 未払事業税 12 〃 20 〃
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 15:49
(注)1.評価性引当額が19百万円増加しております。この増加の主な内容は、資産除去債務に係る評価性引当額が10百万円、及び株式報酬費用計上額に係る評価性引当額が6百万円、それぞれ増加したことによるものであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 貸倒引当金 5百万円 5百万円 賞与引当金 44 〃 41 〃 退職給付に係る負債 24 〃 1 〃
(注)2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 子会社株式
移動平均法による原価法2026/06/25 15:49