8035 東京エレクトロン

8035
2026/06/23
時価
34兆4103億円
PER
57.77倍
2010年以降
赤字-145.85倍
(2010-2026年)
PBR
16.22倍
2010年以降
0.96-10.64倍
(2010-2026年)
配当
0.86%
ROE
31.99%
ROA
20.08%
資料
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東京エレクトロン(8035)の当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正前)の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
1062億7100万
2009年3月31日 -92.9%
75億4300万
2010年3月31日
-90億3300万
2011年3月31日
719億2400万
2012年3月31日 -48.94%
367億2500万
2013年3月31日 -83.46%
60億7600万
2014年3月31日
-194億800万
2015年3月31日
718億8800万

個別

2008年3月31日
514億7100万
2009年3月31日 -80.72%
99億2200万
2010年3月31日
-168億3800万
2011年3月31日
319億2800万
2012年3月31日 +22.6%
391億4400万
2013年3月31日 -41.28%
229億8400万
2014年3月31日
-264億2000万
2015年3月31日
632億6700万
2016年3月31日 +0.45%
635億4900万
2017年3月31日 -26.54%
466億8200万
2018年3月31日 +95.74%
913億7600万
2019年3月31日 +242.27%
3127億5000万
2020年3月31日 -43.24%
1775億1400万
2021年3月31日 +19.12%
2114億4900万
2022年3月31日 +69.34%
3580億6500万
2023年3月31日 +35.33%
4845億5700万
2024年3月31日 -29.79%
3401億8700万
2025年3月31日 +24.88%
4248億2900万
2026年3月31日 +12.3%
4770億9900万

有報情報

#1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
当社グループの資本政策は、成長投資に必要な資金を確保し、積極的な株主還元に継続的に取り組み、中長期的成長の視点をもって、適切なバランスシート・マネジメントに努めることを基本としております。具体的には、営業利益率、資産効率をさらに高め、キャッシュ・フローの拡大に努めることで、持続的な成長を目指し、ROE向上など高い資本効率を追求します。
当社の配当政策につきましては、業績連動型を基本とし、親会社株主に帰属する当期純利益に対する配当性向50%を目処とします。この方針に基づき、2026年3月期においては、年間配当は過去最高となる628円といたしました。また、自己株式の取得については、現状のキャッシュポジションや中長期的な成長投資資金、株価水準、総還元額の状況などに鑑み、機動的に実施を検討することとしており、2026年3月期については1,499億円の自己株式取得を実施いたしました。
当社グループは、「最先端の技術と確かなサービスで、夢のある社会の発展に貢献します」という基本理念のもと、以上のような取り組みを通じて、持続的な成長とさらなる企業価値の向上を目指してまいります。
2026/06/22 10:15
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
これらの結果、営業利益は6,249億3千6百万円(前連結会計年度比10.4%減)となり、営業利益率は25.6%(前連結会計年度比3.1ポイント減)となりました。経常利益は、営業外収益107億5千8百万円、営業外費用53億5千6百万円を加減し6,303億3千8百万円(前連結会計年度比10.9%減)となりました。
税金等調整前当期純利益は7,481億8千万円(前連結会計年度比6.0%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は5,744億5千4百万円(前連結会計年度比5.6%増)となりました。
この結果、1株当たり当期純利益は1,254円57銭(前連結会計年度の1株当たり当期純利益は1,182円40銭)となりました。
2026/06/22 10:15
#3 配当政策(連結)
株主還元策
当社の配当政策は業績連動型を基本とし、親会社株主に帰属する当期純利益に対する配当性向50%を目処とします。ただし、1株当たりの年間配当金は50円を下回らないこととします。なお、2期連続で当期利益を生まなかった場合は、配当金の見直しを検討します。
また、自己株式の取得については、機動的に実施を検討します。
2026/06/22 10:15
#4 重要な後発事象、財務諸表(連結)
当該株式分割が前事業年度の期首に行われたと仮定した場合の1株当たり情報は、以下のとおりであります。
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
1株当たり純資産額512円10銭550円04銭
1株当たり当期純利益184円63銭208円39銭
潜在株式調整後1株当たり当期純利益184円11銭207円78銭
(3) 株式分割に伴う定款の一部変更
① 定款変更の理由
2026/06/22 10:15
#5 重要な後発事象、連結財務諸表(連結)
当該株式分割が前連結会計年度の期首に行われたと仮定した場合の1株当たり情報は、以下のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
1株当たり純資産額803円27銭899円77銭
1株当たり当期純利益236円48銭250円91銭
潜在株式調整後1株当たり当期純利益235円82銭250円18銭
(3) 株式分割に伴う定款の一部変更
① 定款変更の理由
2026/06/22 10:15
#6 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
(1株当たり情報)
項目前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
1株当たり純資産額4,016円34銭4,498円85銭
1株当たり当期純利益1,182円40銭1,254円57銭
潜在株式調整後1株当たり当期純利益1,179円08銭1,250円88銭
(注) 1 1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
項目前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
1株当たり当期純利益
親会社株主に帰属する当期純利益(百万円)544,133574,454
普通株主に帰属しない金額(百万円)--
普通株式に係る親会社株主に帰属する当期純利益(百万円)544,133574,454
普通株式の期中平均株式数(千株)460,192457,888
潜在株式調整後1株当たり当期純利益
親会社株主に帰属する当期純利益調整額(百万円)--
(うち新株予約権(千株))(1,297)(1,350)
希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定に含まれなかった潜在株式の概要--
2 株主資本において自己株式として計上されている役員報酬BIP信託及び株式付与ESOP信託に残存する自社の株式は、1株当たり純資産額の算定上、期末発行済株式総数から控除する自己株式に含めております。また、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。1株当たり純資産額の算定上、控除した当該自己株式の期末株式数は、前連結会計年度1,383千株、当連結会計年度1,308千株であり、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上、控除した当該自己株式の期中平均株式数は、前連結会計年度1,384千株、当連結会計年度1,334千株であります。
2026/06/22 10:15

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