- 8035
- 2026/09/18
- 時価
- 24兆8572億円
- PER
- 42.03倍
- 2010年以降
- 赤字-145.85倍
(2010-2026年) - PBR
- 11.4倍
- 2010年以降
- 0.96-10.64倍
(2010-2026年) - 配当
- 1.18%
- ROE
- 31.99%
- ROA
- 20.08%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
東京エレクトロン(8035)の全事業営業利益の推移 - 第二四半期
連結
- 2010年9月30日
- 423億4200万
- 2011年9月30日 -12.95%
- 368億5900万
- 2012年9月30日 -66.9%
- 122億200万
- 2013年9月30日
- -18億2200万
- 2014年9月30日
- 301億1500万
- 2015年9月30日 +103.39%
- 612億5000万
- 2016年9月30日 -2.02%
- 600億1200万
- 2017年9月30日 +105.49%
- 1233億1800万
- 2018年9月30日 +42.25%
- 1754億1800万
- 2019年9月30日 -41.59%
- 1024億5400万
- 2020年9月30日 +43.9%
- 1474億2900万
- 2021年9月30日 +86.29%
- 2746億4700万
- 2022年9月30日 +27.5%
- 3501億6500万
- 2023年9月30日 -49%
- 1785億7800万
- 2024年9月30日 +75.78%
- 3139億400万
- 2025年9月30日 -3.42%
- 3031億5300万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような状況のもと、当第2四半期連結累計期間においては、PCやスマートフォン等の最終製品の需要の一巡や半導体メモリの在庫の調整に伴い、半導体メモリメーカーにおける生産の抑制及び設備投資の調整がおこなわれました。先端ロジック/ファウンドリ向け半導体に対する設備投資についても、メモリ向け同様、一時的な調整局面にありましたが、車載や産業用途、IOT等を中心に、成熟世代向け設備投資は、社会のデジタル化を背景に、前連結会計年度に引き続き堅調に推移しました。2023/11/10 16:04
この結果、当社グループの当第2四半期連結累計期間の連結業績は、売上高8,195億7千2百万円(前年同期比30.7%減)、営業利益1,785億7千8百万円(前年同期比49.0%減)、経常利益1,812億8千2百万円(前年同期比48.7%減)、また、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,374億9千1百万円(前年同期比48.6%減)となりました。
なお、第1四半期連結会計期間から、報告セグメントを「半導体製造装置」の単一セグメントに変更したため、セグメント別の記載を省略しております。詳細は、「第4 経理の状況 1 四半期連結財務諸表 注記事項 (セグメント情報等)」に記載のとおりであります。