東京エレクトロン(8035)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 58億5300万
- 2008年3月31日 -62.89%
- 21億7200万
- 2009年3月31日
- -8億4200万
- 2010年3月31日
- 25億400万
- 2011年3月31日 +12.1%
- 28億700万
- 2012年3月31日 +27.36%
- 35億7500万
- 2013年3月31日 +17.87%
- 42億1400万
- 2014年3月31日 +32.7%
- 55億9200万
- 2015年3月31日 +69.22%
- 94億6300万
- 2016年3月31日 -16.5%
- 79億200万
- 2017年3月31日 +36.52%
- 107億8800万
- 2018年3月31日 +58.82%
- 171億3400万
- 2019年3月31日 -23.99%
- 130億2400万
- 2020年3月31日 +54.53%
- 201億2600万
- 2021年3月31日 +228.55%
- 661億2400万
- 2022年3月31日 +41.39%
- 934億9200万
- 2023年3月31日 +14.93%
- 1074億5200万
- 2024年3月31日 +72.11%
- 1849億3400万
- 2025年3月31日 -29.94%
- 1295億7400万
- 2026年3月31日 +14.19%
- 1479億6200万
個別
- 2007年3月31日
- 42億9000万
- 2008年3月31日 -58.11%
- 17億9700万
- 2009年3月31日
- -5億6600万
- 2010年3月31日
- 27億300万
- 2011年3月31日 +20.87%
- 32億6700万
- 2012年3月31日 +9.49%
- 35億7700万
- 2013年3月31日 +14.23%
- 40億8600万
- 2014年3月31日 +37.52%
- 56億1900万
- 2015年3月31日 +64.53%
- 92億4500万
- 2016年3月31日 -18.39%
- 75億4500万
- 2017年3月31日 +35.94%
- 102億5700万
- 2018年3月31日 +59.97%
- 164億800万
- 2019年3月31日 -23.98%
- 124億7400万
- 2020年3月31日 +59.91%
- 199億4700万
- 2021年3月31日 +228.12%
- 654億5000万
- 2022年3月31日 +42.26%
- 931億800万
- 2023年3月31日 +15.11%
- 1071億8000万
- 2024年3月31日 +71.69%
- 1840億1200万
- 2025年3月31日 -29.82%
- 1291億4300万
- 2026年3月31日 +14.56%
- 1479億4800万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/22 10:15
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 △76,258百万円 143,033百万円 法人税等及び税効果額 21,955百万円 △8,469百万円 その他有価証券評価差額金 △55,326百万円 18,384百万円 為替換算調整勘定 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/22 10:15
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △59,442百万円 △68,097百万円 前払年金費用 △1,928百万円 △2,333百万円
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/22 10:15
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △59,628百万円 △68,097百万円 子会社の留保利益 △15,795百万円 △19,043百万円