構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産処分損に関する注記

※1 固定資産処分損の内訳

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	77百万円	44百万円
機械装置及び運搬具	0百万円	0百万円

2014/06/27 10:24

#2 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失(690百万円)を計上いたしました。

	用途	地域及び件数	種類	減損損失(百万円)
	店舗資産	愛知県名古屋市1件	建物及び構築物	4
			リース資産(有形固定資産)	0
			その他の有形固定資産	0
			投資その他の資産	0
	遊休資産	大分県大分市1件	建物及び構築物	28
			土地	657

遊休資産においては、割引前キャッシュ・フロー及び土地・建物の時価評価額が帳簿価額を下回り回収可能性が認められなくなったことから正味売却価額と帳簿価額との差額を減損損失として計上しております。また、店舗においては、営業損益が低迷しているため、将来キャッシュフローが帳簿価額を下回り、回収可能性が認められなくなったことから減損認識時点の帳簿価額の全額を減損損失として計上しております。
資産のグルーピングは、テーマパーク事業資産については施設をグルーピングの最小単位、その他の事業については店舗をグルーピングの最小単位としております。

2014/06/27 10:24

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりです。

建物及び構築物	2年～50年
機械装置及び運搬具	4年～16年
その他	2年～20年

無形固定資産(リース資産を除く)
…自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法、それ以外の無形固定資産については、定額法を採用しております。

2014/06/27 10:24