(注)	1.	調整額は、以下のとおりであります。
	3.	減価償却費には長期前払費用に係る償却額が含まれております。
	4.	有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額0百万円は、全社資産に係る増加額であります。

当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
(単位:百万円)

2025/06/25 11:00

#2 セグメント表の脚注（連結）

(注)	1.	調整額は、以下のとおりであります。
	3.	減価償却費には長期前払費用に係る償却額が含まれております。
	4.	有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額0百万円は、全社資産に係る増加額であります。

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#3 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

また、一部の在外連結子会社は、国際財務報告基準第16号「リース」又は、米国財務会計基準審議会会計基準編纂書(ASC)第842号「リース」を適用しております。これにより、当該在外連結子会社の事務所等における賃借料をリース資産として計上しております。
・無形固定資産
主として、テーマパーク事業におけるテーマパーク施設設備(ソフトウェア)、その他事業における社内設備(ソフトウェア)であります。

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#4 事業等のリスク

(14) 固定資産の減損についてのリスク
当社グループでは、事業の用に供する設備や不動産をはじめとする様々な有形固定資産及び無形固定資産を所有しております。今後減損の兆候が認められ、固定資産の減損損失の計上が必要となった場合には、当社グループの財務状態や業績に影響を及ぼす可能性があります。
(15) ライセンシーその他の第三者との関係についてのリスク

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#5 会計方針に関する事項（連結）

無形固定資産(リース資産を除く)
…自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(主として5年)に基づく定額法、それ以外の無形固定資産については、定額法を採用しております。

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#6 固定資産処分損に関する注記（連結）

※3 固定資産処分損の内訳

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)		当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
機械装置及び運搬具	0	百万円	0	百万円
無形固定資産	-	百万円	57	百万円
その他	44	百万円	10	百万円

(注) 同一物件の売買契約において、科目別では売却益と売却損がそれぞれ発生した場合、当該同一物件の売却損益の純額がマイナスの場合は純額にて固定資産処分損に計上しております。

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#7 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(2024年3月31日)	当連結会計年度(2025年3月31日)
繰延税金負債
無形固定資産	△371百万円	△408百万円
その他有価証券評価差額金	△648 〃	△288 〃

(注) 1.評価性引当額が1,158百万円減少しております。この減少の主な内容は、税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額が434百万円、繰延税金資産の退職給付に係る負債に係る評価性引当額が300百万円、資産除去債務に係る評価性引当額が179百万円、減損損失に係る評価性引当額が81百万円減少したため等であります。
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額

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#8 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法但し、物流倉庫及び1998年4月1日以降取得の建物(建物付属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(主として5年)に基づく定額法、それ以外の無形固定資産については定額法を採用しております。

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