有価証券報告書-第72期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
上記以外の有形固定資産 ………………………………………………………………定率法
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法(自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法)
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
| 1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物 | …………定額法 |
上記以外の有形固定資産 ………………………………………………………………定率法
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法(自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法)
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。