三京化成(8138)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 4億6116万
- 2009年3月31日 -13.59%
- 3億9850万
- 2010年3月31日 -10.49%
- 3億5671万
- 2011年3月31日 +4.15%
- 3億7153万
- 2012年3月31日 -5.63%
- 3億5062万
- 2013年3月31日 -5.35%
- 3億3186万
- 2014年3月31日 +22.17%
- 4億544万
- 2015年3月31日 -15.33%
- 3億4328万
- 2016年3月31日 -16.78%
- 2億8568万
- 2017年3月31日 -4.66%
- 2億7236万
- 2018年3月31日 -15.22%
- 2億3090万
- 2019年3月31日 +8.02%
- 2億4941万
- 2020年3月31日 -76.3%
- 5910万
- 2021年3月31日 -0.31%
- 5892万
- 2022年3月31日 +218.73%
- 1億8779万
- 2023年3月31日 +81.16%
- 3億4020万
- 2024年3月31日 +12.29%
- 3億8202万
- 2025年3月31日 +21.48%
- 4億6407万
- 2026年3月31日 +10.56%
- 5億1308万
個別
- 2008年3月31日
- 4億5855万
- 2009年3月31日 -13.75%
- 3億9552万
- 2010年3月31日 -10.09%
- 3億5562万
- 2011年3月31日 +2.55%
- 3億6469万
- 2012年3月31日 -10.04%
- 3億2808万
- 2013年3月31日 -5.05%
- 3億1151万
- 2014年3月31日 +21.44%
- 3億7832万
- 2015年3月31日 -25.07%
- 2億8345万
- 2016年3月31日 +1.85%
- 2億8868万
- 2017年3月31日 +9.42%
- 3億1589万
- 2018年3月31日 -9.81%
- 2億8490万
- 2019年3月31日 +9.4%
- 3億1169万
- 2020年3月31日 -27.69%
- 2億2537万
- 2021年3月31日 -16.71%
- 1億8772万
- 2022年3月31日 +54.26%
- 2億8957万
- 2023年3月31日 +39.93%
- 4億518万
- 2024年3月31日 -10.22%
- 3億6378万
- 2025年3月31日 +19.12%
- 4億3332万
- 2026年3月31日 -2.06%
- 4億2441万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注) 1.「調整額」の区分は、報告セグメントに帰属しない本社固有の費用であります。2026/06/23 15:58
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
3.セグメント資産については、事業セグメントに資産を配分していないため記載しておりません。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 調整額」の区分は、報告セグメントに帰属しない本社固有の費用であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
3.セグメント資産については、事業セグメントに資産を配分していないため記載しておりません。2026/06/23 15:58 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2026/06/23 15:58
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度におけるわが国経済は、物価高や米国の通商政策の影響による輸出減速など外部環境の不透明感が継続しましたが、賃上げの定着、設備投資の増加、サービス消費の回復が景気の下支えとなり緩やかな回復基調を維持しました。このような状況の下、当社グループにおいては、国内外の新たな機能性商材の取引拡大に引き続き注力いたしました。2026/06/23 15:58
これらの結果、売上高は271億9千9百万円(前年同期比0.3%増)、営業利益は5億1千3百万円(前年同期比10.6%増)、経常利益は6億2千8百万円(前年同期比7.1%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は7億5千2百万円(前年同期比19.6%増)、対前年同期比で増収増益となりました。主な増益要因としましては、政策保有株の売却益及びグループ各社の売上高増ならびにコストの適正化を推進したことが寄与しました。
事業セグメント別の概況は次のとおりであります。