有価証券報告書-第57期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)
2.固定資産の減価償却方法
(1)有形固定資産……定額法を採用しております。
(リース資産を除く)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5~50年
機械装置及び運搬具 3~9年
(2)無形固定資産……定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産……リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(1)有形固定資産……定額法を採用しております。
(リース資産を除く)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5~50年
機械装置及び運搬具 3~9年
(2)無形固定資産……定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産……リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。