有価証券報告書-第53期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっておりますが、一部定額法を採用しております。
なお、主要な耐用年数は以下のとおりであります。
建物および構築物 5～50年
機械装置および運搬具 3～17年
②無形固定資産
定額法を採用しております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。