固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 64億3300万
- 2015年3月31日 +14.8%
- 73億8500万
個別
- 2014年3月31日
- 76億1800万
- 2015年3月31日 +11.83%
- 85億1900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 各顧客への売上高が、連結損益計算書の売上高の10%未満のため、記載を省略しております。2015/06/24 13:22
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日) - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年~50年
機械装置及び車両運搬具 4年~12年
工具、器具及び備品 2年~15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2015/06/24 13:22 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2015/06/24 13:22前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)器具備品 -百万円 0百万円 計 - 0 - #4 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。2015/06/24 13:22
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 器具備品 2 1 無形固定資産 3 0 計 15 7 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2)有形固定資産2015/06/24 13:22
(単位:百万円) - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/06/24 13:22
- #7 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。2015/06/24 13:22
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目の内訳前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 流動資産-繰延税金資産 326百万円 284百万円 固定資産-繰延税金資産 28 32 流動負債-その他 △2 △2
- #8 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (附属明細表)2015/06/24 13:22
有形固定資産等明細表については、前事業年度は財務諸表等規則第127条第1項に定める様式第十一号の二を用いておりましたが、当事業年度より様式第十一号による表示に変更しております。 - #9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末における流動資産は780億76百万円となり、前連結会計年度末に比べ44億23百万円増加いたしました。これは主に受取手形及び売掛金が23億73百万円減少したものの、現金及び預金が35億90百万円、商品及び製品が15億36百万円、未収入金が15億99百万円増加したこと等によるものであります。2015/06/24 13:22
固定資産は73億85百万円となり、前連結会計年度末に比べ9億51百万円増加いたしました。これは主に有形固定資産のその他(純額)が1億93百万円、無形固定資産が1億25百万円、投資有価証券が5億30百万円増加したこと等によるものであります。
この結果、総資産は、854億61百万円となり、前連結会計年度末に比べ53億75百万円増加いたしました。 - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2015/06/24 13:22
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。