構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2018/01/30 14:37

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 平成27年11月1日至 平成28年10月31日)	当連結会計年度(自 平成28年11月1日至 平成29年10月31日)
建物及び構築物	15,852千円	5,430千円
機械装置及び運搬具	9,507千円	6,296千円

2018/01/30 14:37

#3 担保に供している資産の注記（連結）

※2 担保に供している資産は、次のとおりです。

	前連結会計年度(平成28年10月31日)		当連結会計年度(平成29年10月31日)
建物及び構築物	474,080千円	(474,080千円)	467,810千円	(467,810千円)
土地	141,940千円	(141,940千円)	141,940千円	(141,940千円)

上記に対応する債務は、次のとおりです。

2018/01/30 14:37

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

(イ) 有形固定資産(リース資産を除く)
当社および国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。(ただし、当社および国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物は定額法によっております)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2018/01/30 14:37