有価証券報告書-第68期(平成26年11月1日-平成27年10月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社および国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。(ただし、当社および国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法によっております)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	8～50年
機械装置及び運搬具	2～11年

(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア……社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法
(ハ)その他の固定資産
定額法
(ニ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。