有価証券報告書-第90期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
当該表示方法の変更により影響を受ける主な項目に係る前事業年度における金額は以下のとおりであります。
(貸借対照表関係)
前事業年度において、区分掲記しておりました「有形固定資産」の「建物」10,392百万円および「減価償却累計額」△7,331百万円は、「建物」3,060百万円として表示しております。
前事業年度において、区分掲記しておりました「有形固定資産」の「構築物」2,080百万円および「減価償却累計額」△1,726百万円は、「構築物」353百万円として表示しております。
前事業年度において、区分掲記しておりました「有形固定資産」の「機械及び装置」9,748百万円および「減価償却累計額」△8,853百万円は、「機械及び装置」895百万円として表示しております。
前事業年度において、区分掲記しておりました「有形固定資産」の「車両運搬具」321百万円および「減価償却累計額」△267百万円は、「車両運搬具」54百万円として表示しております。
前事業年度において、区分掲記しておりました「有形固定資産」の「工具、器具及び備品」2,997百万円および「減価償却累計額」△2,694百万円は、「工具、器具及び備品」302百万円として表示しております。
前事業年度において、区分掲記しておりました「有形固定資産」の「リース資産」8百万円および「減価償却累計額」△8百万円は、「リース資産」-百万円として表示しております。
前事業年度において、区分掲記しておりました「無形固定資産」の「電話加入権」23百万円は、「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において、区分掲記しておりました「投資その他の資産」の「出資金」0百万円、「破産更生債権等」4百万円、「長期前払費用」31百万円、「前払年金費用」306百万円および「会員権」164百万円は、「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において、区分掲記しておりました「流動負債」の「前受収益」6百万円は、「その他」に含めて表示しております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、区分掲記しておりました「製品売上高」44,868百万円、「商品売上高」39,383百万円および「不動産賃貸収入」96百万円は、「売上高」84,348百万円として表示しております。
前事業年度において、区分掲記しておりました「製品売上原価」33,336百万円、「商品売上原価」37,140百万円および「不動産賃貸原価」55百万円等は、「売上原価」70,531百万円として表示しております。
前事業年度において、区分掲記しておりました「特別損失」の「会員権評価損」3百万円は、「その他」に含めて表示しております。