フォーバル（8275）の退職給付に係る負債の推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 17億5453万
- 2014年6月30日 +4.52%
- 18億3381万
- 2014年9月30日 +1.83%
- 18億6737万
- 2014年12月31日 +1.8%
- 19億92万
- 2015年3月31日 +0.75%
- 19億1519万
- 2015年6月30日 +0.56%
- 19億2593万
- 2015年9月30日 +1.34%
- 19億5170万
- 2015年12月31日 +1.34%
- 19億7783万
- 2016年3月31日 +7.51%
- 21億2633万
- 2016年6月30日 -0.46%
- 21億1647万
- 2016年9月30日 -0.76%
- 21億39万
- 2016年12月31日 +1.3%
- 21億2760万
- 2017年3月31日 +0.94%
- 21億4765万
- 2017年6月30日 +0.95%
- 21億6810万
- 2017年9月30日 +1.67%
- 22億427万
- 2017年12月31日 +1.67%
- 22億4105万
- 2018年3月31日 +1.06%
- 22億6482万
- 2018年6月30日 +1.2%
- 22億9198万
- 2018年9月30日 +1.25%
- 23億2067万
- 2018年12月31日 +2.77%
- 23億8487万
- 2019年3月31日 +0.02%
- 23億8532万
- 2019年6月30日 +0.15%
- 23億8898万
- 2019年9月30日 +0.4%
- 23億9847万
- 2019年12月31日 +0.97%
- 24億2175万
- 2020年3月31日 +1.35%
- 24億5450万
- 2020年6月30日 +2.16%
- 25億764万
- 2020年9月30日 +1.11%
- 25億3540万
- 2020年12月31日 +0.99%
- 25億6040万
- 2021年3月31日 +0.22%
- 25億6606万
- 2021年6月30日 -1.02%
- 25億3983万
- 2021年9月30日 +2.92%
- 26億1387万
- 2021年12月31日 +0.01%
- 26億1416万
- 2022年3月31日 +2.73%
- 26億8560万
- 2022年6月30日 +1.63%
- 27億2931万
- 2022年9月30日 +1.13%
- 27億6007万
- 2022年12月31日 +1.04%
- 27億8883万
- 2023年3月31日 +0.29%
- 27億9691万
- 2023年6月30日 +0.12%
- 28億33万
- 2023年9月30日 +0.1%
- 28億316万
- 2023年12月31日 +0.31%
- 28億1184万
- 2024年3月31日 +2.27%
- 28億7566万
- 2024年6月30日 -0.77%
- 28億5350万
- 2024年9月30日 +0.13%
- 28億5713万
- 2024年12月31日 -0.16%
- 28億5269万
- 2025年3月31日 -1.79%
- 28億170万
- 2025年6月30日 -0.56%
- 27億8605万
- 2025年9月30日 -0.99%
- 27億5843万
- 2025年12月31日 +0.26%
- 27億6559万
- 2026年3月31日 -11.79%
- 24億3955万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- ③ 小規模企業等における簡便法の採用2025/06/20 15:33
一部の連結子会社は、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。
(5)重要な収益及び費用の計上基準 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/20 15:33
(注)1.評価性引当額に重要な変動が生じた主な理由は、主として㈱タニタヘルスリンクを連結の範囲に含めたことにより税務上の繰越欠損金が増加したものであります。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 未払費用 52,615 64,091 退職給付に係る負債 913,519 918,338 ソフトウエア償却超過額 32,341 41,691
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #3 退職給付関係、連結財務諸表（連結）
- 1.採用している退職給付制度の概要2025/06/20 15:33
当社及び連結子会社は、従業員の退職給付に充てるため、確定給付制度及び確定拠出年金制度を採用しております。一部の連結子会社が有する退職一時金制度は簡便法により退職給付に係る負債及び退職給付費用を計上しております。また、従業員の退職等に際して、退職給付会計に準拠した数理計算による退職給付債務の対象とされない割増退職金を支払う場合があります。
なお、一部の連結子会社は複数事業主制度の企業年金基金制度に加入しており、このうち、自社の拠出に対応する年金資産の額を合理的に計算することができない制度については、確定拠出制度と同様に会計処理しておりますが、要拠出額を退職給付費用として処理している複数事業主制度に係る注記は、重要性が乏しいため記載を省略しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
