テクノアソシエ（8249）の賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年3月31日: 6億6100万
2009年3月31日 -27.69%: 4億7800万
2010年3月31日 +11.3%: 5億3200万
2010年12月31日 -38.91%: 3億2500万
2011年3月31日 +68.62%: 5億4800万
2011年6月30日 -49.64%: 2億7600万
2011年9月30日 +101.09%: 5億5500万
2011年12月31日 -43.42%: 3億1400万
2012年3月31日 +75.16%: 5億5000万
2012年6月30日 -42.18%: 3億1800万
2012年9月30日 +85.85%: 5億9100万
2012年12月31日 -46.19%: 3億1800万
2013年3月31日 +119.5%: 6億9800万
2013年6月30日 -53.01%: 3億2800万
2013年9月30日 +97.56%: 6億4800万
2013年12月31日 -46.45%: 3億4700万
2014年3月31日 +109.51%: 7億2700万
2014年6月30日 -48.83%: 3億7200万
2014年9月30日 +76.34%: 6億5600万
2014年12月31日 -42.53%: 3億7700万
2015年3月31日 +65.25%: 6億2300万
2015年6月30日 -42.7%: 3億5700万
2015年9月30日 +82.91%: 6億5300万
2015年12月31日 -47.32%: 3億4400万
2016年3月31日 +65.12%: 5億6800万
2016年6月30日 -40.67%: 3億3700万
2016年9月30日 +90.5%: 6億4200万
2016年12月31日 -44.39%: 3億5700万
2017年3月31日 +78.43%: 6億3700万
2017年6月30日 -45.53%: 3億4700万
2017年9月30日 +97.69%: 6億8600万
2017年12月31日 -38.92%: 4億1900万
2018年3月31日 +61.81%: 6億7800万
2018年6月30日 -41%: 4億
2018年9月30日 +82.25%: 7億2900万
2018年12月31日 -49.25%: 3億7000万
2019年3月31日 +81.08%: 6億7000万
2019年6月30日 -39.4%: 4億600万
2019年9月30日 +68.72%: 6億8500万
2019年12月31日 -47.15%: 3億6200万
2020年3月31日 +75.41%: 6億3500万
2020年6月30日 -43.31%: 3億6000万
2020年9月30日 +76.94%: 6億3700万
2020年12月31日 -47.25%: 3億3600万
2021年3月31日 +82.44%: 6億1300万
2021年6月30日 -40.29%: 3億6600万
2021年9月30日 +87.7%: 6億8700万
2021年12月31日 -44.25%: 3億8300万
2022年3月31日 +88.25%: 7億2100万
2022年6月30日 -40.36%: 4億3000万
2022年9月30日 +77.44%: 7億6300万
2022年12月31日 -45.87%: 4億1300万

個別

2008年3月31日: 5億7000万
2009年3月31日 -21.05%: 4億5000万
2010年3月31日 +11.11%: 5億
2011年3月31日 +2%: 5億1000万
2012年3月31日 +1.96%: 5億2000万
2013年3月31日 +15.38%: 6億
2014年3月31日 +1.67%: 6億1000万
2015年3月31日 -21.31%: 4億8000万
2016年3月31日 -8.33%: 4億4000万
2017年3月31日 +16.59%: 5億1300万
2018年3月31日 +6.63%: 5億4700万
2019年3月31日 +0.55%: 5億5000万
2020年3月31日 -5.45%: 5億2000万
2021年3月31日 -5.77%: 4億9000万
2022年3月31日 +15.1%: 5億6400万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費

※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日)		当事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)
福利厚生費	827	百万円	854	百万円
賞与引当金繰入額	490	百万円	564	百万円
退職給付費用	280	百万円	234	百万円

2022/06/16 15:11

#2 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
親会社及び国内連結子会社
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
在外連結子会社
主として総平均法による低価法
一部の連結子会社については移動平均法、又は先入先出法による低価法
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
親会社及び国内連結子会社
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を、金型及び専用機については生産高比例法を採用しております。
在外連結子会社
定額法
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2022/06/16 15:11

#3 引当金明細表（連結）

【引当金明細表】

科目	当期首残高(百万円)	当期増加額(百万円)	当期減少額(百万円)	当期末残高(百万円)
投資損失引当金	-	43	-	43
賞与引当金	490	564	490	564

2022/06/16 15:11

#4 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(2021年3月31日)	当事業年度(2022年3月31日)
投資有価証券評価損	38百万円	38百万円
賞与引当金	149百万円	172百万円
賞与引当金に係る社会保険料	23百万円	27百万円
減価償却超過額	74百万円	79百万円

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳

2022/06/16 15:11

#5 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(2021年3月31日)	当連結会計年度(2022年3月31日)
投資有価証券評価損	39百万円	39百万円
賞与引当金	164百万円	184百万円
未実現利益	54百万円	98百万円

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
前連結会計年度及び当連結会計年度は、法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。

2022/06/16 15:11

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

棚卸資産の評価基準及び評価方法
移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
2. 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、金型及び専用機については生産高比例法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2022/06/16 15:11