モリト（9837）ののれんの推移 - 四半期
連結
- 2014年5月31日
- 7億8016万
- 2014年8月31日 -2.5%
- 7億6066万
- 2014年11月30日 +453.57%
- 42億1081万
- 2015年2月28日 +8.03%
- 45億4900万
- 2015年5月31日 -16.15%
- 38億1415万
- 2015年8月31日 -0.08%
- 38億1120万
- 2015年11月30日 -3.24%
- 36億8779万
- 2016年2月29日 -1.22%
- 36億4267万
- 2016年5月31日 -6.92%
- 33億9047万
- 2016年8月31日 -8.63%
- 30億9796万
- 2016年11月30日 -3.15%
- 30億35万
- 2017年2月28日 +10.33%
- 33億1025万
- 2017年5月31日 -4.79%
- 31億5154万
- 2017年8月31日 -1.95%
- 30億9024万
- 2017年11月30日 -11.72%
- 27億2817万
- 2018年2月28日 -1.38%
- 26億9054万
- 2018年5月31日 +38.12%
- 37億1621万
- 2018年8月31日 -8.85%
- 33億8722万
- 2018年11月30日 -5.64%
- 31億9635万
- 2019年2月28日 -3.66%
- 30億7922万
- 2019年5月31日 -1.9%
- 30億2083万
- 2019年8月31日 -4.19%
- 28億9438万
- 2019年11月30日 -1.91%
- 28億3916万
- 2020年2月29日 -1%
- 28億1082万
- 2020年5月31日 -2.63%
- 27億3697万
- 2020年8月31日 -2.94%
- 26億5660万
- 2020年11月30日 -3.59%
- 25億6136万
- 2021年2月28日 -3.93%
- 24億6082万
- 2021年5月31日 +2.88%
- 25億3181万
- 2021年8月31日 -2.46%
- 24億6949万
- 2021年11月30日 -1.51%
- 24億3226万
- 2022年2月28日 -0.36%
- 24億2341万
- 2022年5月31日 +2.51%
- 24億8418万
- 2022年8月31日 +6.76%
- 26億5204万
- 2022年11月30日 +2.27%
- 27億1234万
- 2023年2月28日 -9.6%
- 24億5183万
- 2023年5月31日 -2.24%
- 23億9698万
- 2023年8月31日 +4.3%
- 24億9995万
- 2023年11月30日 -0.19%
- 24億9520万
- 2024年2月29日 -7.37%
- 23億1123万
- 2024年5月31日 +2.72%
- 23億7401万
- 2024年8月31日 +2.77%
- 24億3972万
- 2024年11月30日 -12.83%
- 21億2664万
- 2025年2月28日 +160.96%
- 55億4968万
- 2025年5月31日 -4.19%
- 53億1695万
- 2025年8月31日 -3.36%
- 51億3819万
- 2025年11月30日 -31.31%
- 35億2956万
- 2026年2月28日 -1.07%
- 34億9193万
- 2026年5月31日 +9.96%
- 38億3959万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 流動資産につきましては、310億8千2百万円となり前連結会計年度末比6千6百万円減少しました。これは主に、現金及び預金が15億6千2百万円増加したものの、受取手形及び売掛金が7億2千万円減少したこと、棚卸資産が5億7千5百万円減少したこと、電子記録債権が3億4千2百万円減少したことによります。2024/07/16 13:34
固定資産につきましては、207億4千9百万円となり前連結会計年度末比4億6千9百万円増加しました。これは主に、のれんが1億2千1百万円減少したこと、有形固定資産のその他に含まれる建物及び構築物が6千9百万円減少したこと、有形固定資産のその他に含まれる機械装置及び運搬具が6千8百万円減少したものの、投資有価証券が7億3千万円増加したことによります。
流動負債につきましては、77億5千6百万円となり前連結会計年度末比8億3千2百万円減少しました。これは主に、支払手形及び買掛金が3億6千万円減少したこと、その他に含まれる未払費用が2億7千5百万円減少したこと、その他に含まれる未払消費税が1億9百万円減少したこと、役員賞与引当金が7千7百万円減少したことによります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
