アークランズ(9842)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2009年2月20日
- 242億2600万
- 2010年2月20日 -4.57%
- 231億2000万
- 2011年2月20日 +5.44%
- 243億7700万
- 2012年2月20日 +1.39%
- 247億1600万
- 2013年2月20日 +0.66%
- 248億7900万
- 2014年2月20日 +6.01%
- 263億7500万
- 2015年2月20日 +2.96%
- 271億5500万
- 2016年2月20日 -3.14%
- 263億100万
- 2017年2月20日 -1.98%
- 257億8100万
- 2018年2月20日 -4.78%
- 245億4800万
- 2019年2月20日 -2.79%
- 238億6200万
- 2020年2月20日 +18.23%
- 282億1300万
- 2021年2月20日 -0.74%
- 280億500万
- 2022年2月28日 -5.01%
- 266億300万
- 2023年2月28日 +221.56%
- 855億4500万
- 2024年2月29日 +0.43%
- 859億1200万
- 2025年2月28日 +0.49%
- 863億2900万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (1)リース資産の内容2025/05/29 14:33
主として、建物及び陳列什器(工具、器具及び備品)であります。
(2)リース資産の減価償却の方法 - #2 主要な設備の状況
- 5.上記の他、リース取引による主要な賃借設備は以下のとおりであります。2025/05/29 14:33
(2)国内子会社事業所 セグメントの名称 設備の内容 年間リース料(百万円) スーパービバホーム長津田店他 小売事業不動産事業 建物及び販売設備 21,352
- #3 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社の本社社屋、流通センター及びパワーセンターのテナント棟に係る有形固定資産については定額法、その他の有形固定資産については定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~45年
その他の固定資産 2~20年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な償却年数は次のとおりであります。
商標権 10~20年
ソフトウエア(自社利用分) 5年(社内における利用可能期間)
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(ニ)長期前払費用
定額法2025/05/29 14:33 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2025/05/29 14:33
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2024年2月29日) 当連結会計年度(2025年2月28日) 建物 235百万円 -
- #5 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年3月1日 至 2024年2月29日)2025/05/29 14:33
当社グループは原則としてセグメント(小売事業、卸売事業、外食事業、不動産事業)を基礎として、小売事業及び外食事業については各店舗単位で、不動産事業については拠点別単位で資産のグルーピングをし、減損損失の検討を行いました。その結果、将来、営業活動による利益が見込まれないと判断した拠点については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額2,719百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。その内訳は、建物及び構築物他2,719百万円であります。場所 用途 種類 熊本県、兵庫県、埼玉県他 その他 建物及び構築物他
正味売却価額については、合理的な見積りに基づき評価しております。 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 当社の本社社屋、流通センター及びパワーセンターのテナント棟に係る有形固定資産については定額法、その他の有形固定資産については定率法を採用しております。2025/05/29 14:33
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 本社社屋、流通センター及びパワーセンターのテナント棟に係る有形固定資産については定額法、その他の有形固定資産については定率法を採用しております。2025/05/29 14:33
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。