ケーユー HD(9856)の新株予約権の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 1100万
- 2008年3月31日 +300%
- 4400万
- 2009年3月31日 +31.82%
- 5800万
- 2010年3月31日 +15.52%
- 6700万
- 2011年3月31日 +19.4%
- 8000万
- 2012年3月31日 +22.5%
- 9800万
- 2013年3月31日 +23.47%
- 1億2100万
- 2014年3月31日 +5.79%
- 1億2800万
- 2015年3月31日 +57.03%
- 2億100万
- 2016年3月31日 +35.82%
- 2億7300万
- 2017年3月31日 +27.47%
- 3億4800万
- 2018年3月31日 +23.56%
- 4億3000万
- 2019年3月31日 +17.44%
- 5億500万
- 2020年3月31日 +19.01%
- 6億100万
- 2021年3月31日 +19.63%
- 7億1900万
- 2022年3月31日 ±0%
- 7億1900万
- 2023年3月31日 ±0%
- 7億1900万
- 2024年3月31日 ±0%
- 7億1900万
- 2025年3月31日 -5.15%
- 6億8200万
- 2026年3月31日 ±0%
- 6億8200万
個別
- 2007年3月31日
- 1100万
- 2008年3月31日 +300%
- 4400万
- 2009年3月31日 +31.82%
- 5800万
- 2010年3月31日 +15.52%
- 6700万
- 2011年3月31日 +19.4%
- 8000万
- 2012年3月31日 +22.5%
- 9800万
- 2013年3月31日 +23.47%
- 1億2100万
- 2014年3月31日 +5.79%
- 1億2800万
- 2015年3月31日 +57.03%
- 2億100万
- 2016年3月31日 +35.82%
- 2億7300万
- 2017年3月31日 +27.47%
- 3億4800万
- 2018年3月31日 +23.56%
- 4億3000万
- 2019年3月31日 +17.44%
- 5億500万
- 2020年3月31日 +19.01%
- 6億100万
- 2021年3月31日 +19.63%
- 7億1900万
- 2022年3月31日 ±0%
- 7億1900万
- 2023年3月31日 ±0%
- 7億1900万
- 2024年3月31日 ±0%
- 7億1900万
- 2025年3月31日 -5.15%
- 6億8200万
- 2026年3月31日 ±0%
- 6億8200万
有報情報
- #1 その他の新株予約権等の状況(連結)
- ③【その他の新株予約権等の状況】2026/06/24 16:17
該当事項はありません。 - #2 ストックオプション制度の内容(連結)
- ①【ストックオプション制度の内容】2026/06/24 16:17
会社法に基づき発行した新株予約権は、次のとおりであります。
a. 2007年ストックオプション - #3 ストック・オプション等関係、連結財務諸表(連結)
- 3.権利確定条件は次のとおりであります。2026/06/24 16:17
① 当社の取締役または執行役員の地位を喪失した日または当社子会社の取締役または執行役員の地位を喪失した日(子会社の取締役または執行役員を兼務している場合は、そのいずれの地位も喪失した日。執行役員については、その地位を喪失した日または従業員退職のいずれか遅い日とする。)のそれぞれの翌日から10日間内に一括して行使する方法によってのみ、新株予約権を行使できるものとする。
② 新株予約権者が死亡により退任した場合は、その相続人は相続開始から3か月間に限り各募集新株予約権を行使できるものとする。ただし、取締役会が相続人の行使可能期間を延長した場合、延長後の行使可能期間の満了するまで、当該相続人は各募集新株予約権を行使できるものとする。 - #4 提出会社の株式事務の概要(連結)
- (注)当社定款の定めにより、単元未満株主は、会社法第189条第2項各号に掲げる権利、会社法第166条第1項の規定による請求をする権利、株主の有する株式数に応じて募集株式の割当て及び募集新株予約権の割当てを受ける権利以外の権利を有しておりません。2026/06/24 16:17
- #5 新株予約権等に関する注記(連結)
- 2.新株予約権及び自己新株予約権に関する事項2026/06/24 16:17
- #6 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 16:17
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 子会社株式にかかる一時差異 117 117 新株予約権 164 164 譲渡制限付株式報酬 239 323
- #7 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 16:17
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 投資有価証券評価損 32 32 減価償却超過額譲渡制限付株式報酬新株予約権資産除去債務その他 353334164222371 320455164256435 繰延税金資産小計 1,787 1,923
- #8 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等(連結)
- 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等】2026/06/24 16:17
該当事項はありません。 - #9 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (注) 1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。2026/06/24 16:17
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 普通株式増加数(株) 1,654,802 1,633,982 (うち新株予約権(株)) (1,654,802) (1,633,982) 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定に含めなかった潜在株式の概要 - -