- 9888
- 2026/09/11
- 時価
- 136億円
- PER
- 18.68倍
- 2010年以降
- 赤字-34.19倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.65倍
- 2010年以降
- 0.22-1.12倍
(2010-2026年) - 配当
- 1.82%
- ROE
- 4.52%
- ROA
- 1.28%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
UEX(9888)の長期借入金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 14億168万
- 2009年3月31日 -1.86%
- 13億7564万
- 2009年9月30日 -14.17%
- 11億8070万
- 2010年3月31日 -19.38%
- 9億5192万
- 2010年12月31日 -14.55%
- 8億1340万
- 2011年3月31日 -13.57%
- 7億303万
- 2011年6月30日 -11.59%
- 6億2152万
- 2011年9月30日 +25.72%
- 7億8136万
- 2011年12月31日 -13.32%
- 6億7731万
- 2012年3月31日 +10.6%
- 7億4907万
- 2012年6月30日 -10.28%
- 6億7208万
- 2012年9月30日 +5.84%
- 7億1136万
- 2012年12月31日 -11.58%
- 6億2896万
- 2013年3月31日 -7.89%
- 5億7937万
- 2013年6月30日 -11.97%
- 5億1003万
- 2013年9月30日 +32.75%
- 6億7708万
- 2013年12月31日 -2.78%
- 6億5824万
- 2014年3月31日 +8.19%
- 7億1213万
- 2014年6月30日 -6.42%
- 6億6642万
- 2014年9月30日 +5.66%
- 7億411万
- 2014年12月31日 +1.4%
- 7億1396万
- 2015年3月31日 -17.58%
- 5億8847万
- 2015年6月30日 -1.99%
- 5億7677万
- 2015年9月30日 +6.17%
- 6億1235万
- 2015年12月31日 -5.32%
- 5億7977万
- 2016年3月31日 +0.75%
- 5億8414万
- 2016年6月30日 +12.2%
- 6億5542万
- 2016年9月30日 -2.18%
- 6億4115万
- 2016年12月31日 -3.34%
- 6億1971万
- 2017年3月31日 -0.93%
- 6億1392万
- 2017年6月30日 +3.28%
- 6億3403万
- 2017年9月30日 -2.64%
- 6億1727万
- 2017年12月31日 -2.22%
- 6億353万
- 2018年3月31日 -20.17%
- 4億8180万
- 2018年6月30日 +3.78%
- 5億1万
- 2018年9月30日 -21.18%
- 3億9411万
- 2018年12月31日 +15.32%
- 4億5450万
- 2019年3月31日 +20.04%
- 5億4559万
- 2019年6月30日 -3.95%
- 5億2403万
- 2019年9月30日 -6.06%
- 4億9228万
- 2019年12月31日 +768.1%
- 42億7354万
- 2020年3月31日 -4.21%
- 40億9379万
- 2020年6月30日 -2.37%
- 39億9676万
- 2020年9月30日 -4.39%
- 38億2118万
- 2020年12月31日 -4.65%
- 36億4360万
- 2021年3月31日 -4.67%
- 34億7334万
- 2021年6月30日 -4.98%
- 33億32万
- 2021年9月30日 -4.87%
- 31億3950万
- 2021年12月31日 -5.35%
- 29億7149万
- 2022年3月31日 -5.42%
- 28億1044万
- 2022年6月30日 -5.98%
- 26億4247万
- 2022年9月30日 -6.47%
- 24億7146万
- 2022年12月31日 -6.72%
- 23億531万
- 2023年3月31日 +4.51%
- 24億931万
- 2023年6月30日 -7.18%
- 22億3630万
- 2023年9月30日 -11.98%
- 19億6830万
- 2023年12月31日 -8.79%
- 17億9530万
- 2024年3月31日 +9.49%
- 19億6569万
- 2024年6月30日 -8.72%
- 17億9438万
- 2024年9月30日 -15.54%
- 15億1558万
- 2024年12月31日 -11.08%
- 13億4757万
- 2025年3月31日 +53.4%
- 20億6717万
- 2025年6月30日 -0.39%
- 20億5916万
- 2025年9月30日 -2.65%
- 20億456万
- 2025年12月31日 +10.68%
- 22億1855万
- 2026年3月31日 +27.02%
- 28億1795万
- 2026年6月30日 -2.48%
- 27億4795万
個別
- 2008年3月31日
- 12億4126万
- 2009年3月31日 +4.83%
- 13億124万
- 2010年3月31日 -29.34%
- 9億1940万
- 2011年3月31日 -26%
- 6億8038万
- 2012年3月31日 -0.82%
- 6億7480万
- 2013年3月31日 -19.62%
- 5億4242万
- 2014年3月31日 +26.55%
- 6億8644万
- 2015年3月31日 -20.37%
- 5億4660万
- 2016年3月31日 +1.5%
- 5億5480万
- 2017年3月31日 -2.85%
- 5億3900万
- 2018年3月31日 -37.29%
- 3億3800万
- 2019年3月31日 +7.69%
- 3億6400万
- 2020年3月31日 +996.15%
- 39億9000万
- 2021年3月31日 -15.61%
- 33億6700万
- 2022年3月31日 -18.21%
- 27億5400万
- 2023年3月31日 -19.17%
- 22億2600万
- 2024年3月31日 -17.23%
- 18億4240万
- 2025年3月31日 +7.86%
- 19億8720万
- 2026年3月31日 +33.25%
- 26億4800万
有報情報
- #1 借入金等明細表、連結財務諸表(連結)
- 【借入金等明細表】2026/06/19 13:44
(注) 1 「平均利率」については、借入金等の期末残高に対する加重平均利率を記載しております。区分 当期首残高(千円) 当期末残高(千円) 平均利率(%) 返済期限 短期借入金 8,950,000 9,740,000 1.502 ― 1年以内に返済予定の長期借入金 1,098,522 1,279,216 1.749 ― 1年以内に返済予定のリース債務 10,695 13,294 ― ― 長期借入金(1年以内に返済予定のものを除く。) 2,067,176 2,817,954 1.844 令和9年4月から令和15年1月 リース債務(1年以内に返済予定のものを除く。) 21,060 25,696 ― 令和9年4月から令和13年6月
2 リース債務については、リース料総額に含まれる利息相当額を控除する前の金額で連結貸借対照表に計上しているため、平均利率の記載を行っておりません。 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- (2)担保に係る債務2026/06/19 13:44
前連結会計年度(令和7年3月31日) 当連結会計年度(令和8年3月31日) 短期借入金 7,256,200 〃 6,668,950 〃 長期借入金 1,926,950 〃 2,648,000 〃 合計 10,575,943 千円 9,542,456 千円 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 投資活動によるキャッシュ・フローは、有形固定資産の取得による支出等により、1,244,544千円の支出となりました。(前連結会計年度は508,796千円の支出)2026/06/19 13:44
財務活動によるキャッシュ・フローは、長期借入金の返済による支出、連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出等がありましたが、長期借入れによる収入等により、484,756千円の収入となりました。(前連結会計年度は2,011,361千円の収入)
(生産、受注及び販売の状況) - #4 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 営業債務である支払手形及び買掛金並びに電子記録債務は、すべて1年以内の支払期日です。2026/06/19 13:44
短期借入金は主に営業取引に係る資金調達であり、長期借入金(7年以内)は主に設備投資に係る資金調達であります。変動金利の借入金は、金利の変動リスクに晒されておりますが、このうち長期借入金の一部については、現状ではデリバティブ取引(金利スワップ)を利用しておりませんが、金利動向等の市場環境の変化に応じて、支払金利の変動リスクを回避し支払利息の固定化を図るために、個別契約ごとに係るデリバティブ取引をヘッジ手段として活用することも検討しております。
ヘッジの有効性の評価方法については、金利スワップの特例処理の要件を満たしているため、その判定をもって有効性の評価を省略しております。