イエローハット(9882)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 9億2200万
- 2008年3月31日 -64.53%
- 3億2700万
- 2009年3月31日
- -3億2700万
- 2010年3月31日
- -1億9500万
- 2011年3月31日
- 100万
- 2012年3月31日 +999.99%
- 1億600万
- 2013年3月31日 +182.08%
- 2億9900万
- 2014年3月31日 +16.39%
- 3億4800万
- 2015年3月31日 +63.79%
- 5億7000万
- 2016年3月31日 -32.81%
- 3億8300万
- 2017年3月31日 +28.72%
- 4億9300万
- 2018年3月31日 +18.26%
- 5億8300万
- 2019年3月31日 -34.82%
- 3億8000万
- 2020年3月31日 -33.68%
- 2億5200万
- 2021年3月31日 +278.57%
- 9億5400万
- 2022年3月31日 +11.95%
- 10億6800万
- 2023年3月31日 +45.79%
- 15億5700万
- 2024年3月31日 +156.39%
- 39億9200万
- 2025年3月31日 +22.57%
- 48億9300万
- 2026年3月31日 +33.93%
- 65億5300万
個別
- 2007年3月31日
- 9億2700万
- 2008年3月31日 -63.65%
- 3億3700万
- 2009年3月31日
- -3億2600万
- 2010年3月31日
- -1億9800万
- 2011年3月31日 +100%
- 0
- 2012年3月31日
- 9600万
- 2013年3月31日 +209.38%
- 2億9700万
- 2014年3月31日 +16.84%
- 3億4700万
- 2015年3月31日 +62.54%
- 5億6400万
- 2016年3月31日 -32.09%
- 3億8300万
- 2017年3月31日 +22.72%
- 4億7000万
- 2018年3月31日 +18.72%
- 5億5800万
- 2019年3月31日 -35.48%
- 3億6000万
- 2020年3月31日 -33.89%
- 2億3800万
- 2021年3月31日 +286.55%
- 9億2000万
- 2022年3月31日 +13.26%
- 10億4200万
- 2023年3月31日 +46.26%
- 15億2400万
- 2024年3月31日 +157.94%
- 39億3100万
- 2025年3月31日 +23.05%
- 48億3700万
- 2026年3月31日 +33.93%
- 64億7800万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/23 11:41
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 1,451百万円 3,577百万円 法人税等及び税効果額 △487 △760 その他有価証券評価差額金 898 1,649 土地再評価差額金 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 11:41
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 固定資産圧縮積立金 △198 △88 その他有価証券評価差額金 △2,226 △2,981 返品資産 △250 △236
前事業年度及び当事業年度は、法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 11:41
(注)1.当連結会計年度において企業結合に係る暫定的な会計処理の確定を行っており、前連結会計年度に前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 固定資産圧縮積立金 △198 △88 その他有価証券評価差額金 △2,248 △3,009 返品資産 △125 △120
係る各数値については、暫定的な会計処理の確定の内容を反映させております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- c. 純資産2026/06/23 11:41
当連結会計年度末における純資産の残高は、1,238億97百万円(前連結会計年度末1,205億94百万円)となり、33億3百万円増加いたしました。これは主に自己株式の取得及び消却等により自己株式が40億42百万円減少、その他有価証券評価差額金が16億59百万円増加した一方で、親会社株主に帰属する当期純利益による増加、配当金の支払い及び自己株式の消却による減少等により利益剰余金が24億78百万円減少したことによります。
なお、前連結会計年度については、「注記事項(企業結合等関係)」に記載の暫定的な会計処理の確定による取得原価の当初配分額の重要な見直しが反映された後の金額を使用しております。