有価証券報告書-第65期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
当社及び連結子会社は、主として定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～15年
工具器具備品 3～15年
②無形固定資産
(ソフトウェア)
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。