有価証券報告書-第57期(平成27年3月21日-平成28年3月20日)

3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法(ただし平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～65年
機械装置及び車輌運搬具 4～17年
工具器具備品 3～20年
(2)無形固定資産
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。