- 9957
- 2019/03/26
- 時価
- 276億円
- PER 予
- 13.78倍
- 2010年以降
- 4.28-17.53倍
(2010-2018年) - PBR
- 1.69倍
- 2010年以降
- 0.56-1.97倍
(2010-2018年) - 配当 予
- 3.64%
- ROE 予
- 12.26%
- ROA 予
- 2.26%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
商品
連結
- 2013年3月31日
- 94億6184万
- 2014年3月31日 -1.63%
- 93億721万
個別
- 2013年3月31日
- 45億3567万
- 2014年3月31日 -0.5%
- 45億1293万
有報情報
- #1 その他の参考情報(連結)
- 平成25年6月26日関東財務局長に提出2014/06/26 11:57
金融商品取引法第24条の5第4項及び企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第9号の2(株主総会における議決権行使の結果)の規定に基づく臨時報告書であります。
(5) 有価証券届出書 - #2 たな卸資産の注記(連結)
- ※2 たな卸資産の内訳は次のとおりであります。2014/06/26 11:57
前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 商品 9,461,840千円 9,307,210千円 仕掛品 8,424千円 9,429千円 - #3 コーポレート・ガバナンスの状況(連結)
- ヘ.会計監査の状況2014/06/26 11:57
会計監査につきましては、会社法及び金融商品取引法の規定に基づき連結財務諸表及び財務諸表について、有限責任監査法人トーマツにより監査を受けております。
当連結会計年度における会計監査の体制は以下のとおりであります。 - #4 売上原価明細書(連結)
- 【売上原価明細書】2014/06/26 11:57
前事業年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 金額(千円) 構成比(%) 金額(千円) 構成比(%) 商品売上原価 61,958,838 57,846,970 発電原価 - #5 対処すべき課題(連結)
- (3) 高付加価値ビジネスの創造と利益率向上2014/06/26 11:57
技術力の強化によりビジネスコーディネーターとして新事業・新スキームの創出に取り組み、あらゆるソリューションを提供することで高付加価値ビジネスを創造してまいります。計測機器についてはニッチマーケットへの機器販売を進めるほか、特にバイオ・医療・エネルギー分野でのニッチ・オンリーワン商品の開発、保守メンテナンス事業の積極展開等を推進し、利益率向上に努めてまいります。また、シナジー効果を見込めるパートナー企業との提携等を視野に入れ、事業展開を進めてまいります。
(環境エネルギー事業) - #6 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ②【発行済株式】2014/06/26 11:57
種類 事業年度末現在発行数(株)(平成26年3月31日) 提出日現在発行数(株)(平成26年6月26日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 14,376,358 14,376,358 東京証券取引所市場第一部 単元株式数100株 計 14,376,358 14,376,358 - - - #7 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2014/06/26 11:57
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成25年3月31日) 当事業年度(平成26年3月31日) 賞与引当金 32,726 36,950 商品評価損 53,439 37,701 未払費用 9,831 10,835
- #8 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2014/06/26 11:57
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 賞与引当金 105,292千円 106,823千円 商品評価損 115,997 90,872 繰越欠損金 169,627 194,594
- #9 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- たな卸資産2014/06/26 11:57
商品
主として、移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定) - #10 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (金融商品関係)2014/06/26 11:57
1.金融商品の状況に関する事項
(1) 金融商品に対する取組方針