東テク(9960)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 4億5800万
- 2008年3月31日 -93.89%
- 2800万
- 2009年3月31日
- -1億700万
- 2010年3月31日
- 1億6900万
- 2011年3月31日
- -7600万
- 2012年3月31日
- -3500万
- 2013年3月31日
- 6億6800万
- 2014年3月31日 +80.09%
- 12億300万
- 2015年3月31日 +57.44%
- 18億9400万
- 2016年3月31日 -4.49%
- 18億900万
- 2017年3月31日 +46.38%
- 26億4800万
- 2018年3月31日 +27.34%
- 33億7200万
- 2019年3月31日 -3.32%
- 32億6000万
- 2020年3月31日 -6.5%
- 30億4800万
- 2021年3月31日 +72.28%
- 52億5100万
- 2022年3月31日 -6.23%
- 49億2400万
- 2023年3月31日 +9.18%
- 53億7600万
- 2024年3月31日 +38.75%
- 74億5900万
- 2025年3月31日 -5.28%
- 70億6500万
- 2026年3月31日 +62.01%
- 114億4600万
個別
- 2007年3月31日
- 3億7600万
- 2008年3月31日
- -4800万
- 2009年3月31日 -204.17%
- -1億4600万
- 2010年3月31日
- 1億500万
- 2011年3月31日
- -1億100万
- 2012年3月31日
- -6700万
- 2013年3月31日
- 5億9700万
- 2014年3月31日 +80.74%
- 10億7900万
- 2015年3月31日 +57.92%
- 17億400万
- 2016年3月31日 -5.22%
- 16億1500万
- 2017年3月31日 +45.14%
- 23億4400万
- 2018年3月31日 +29.78%
- 30億4200万
- 2019年3月31日 -4.96%
- 28億9100万
- 2020年3月31日 -7.06%
- 26億8700万
- 2021年3月31日 +69.74%
- 45億6100万
- 2022年3月31日 -7.21%
- 42億3200万
- 2023年3月31日 +9.43%
- 46億3100万
- 2024年3月31日 +46.04%
- 67億6300万
- 2025年3月31日 -3.99%
- 64億9300万
- 2026年3月31日 +63.07%
- 105億8800万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/23 17:01
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 法人税等及び税効果額 48 △2,030 その他有価証券評価差額金 △394 4,381 為替換算調整勘定: - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 17:01
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △2,983 △4,868 その他 △11 △26
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 17:01
(注) 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △3,301 △5,338 退職給付に係る資産 - △466
前連結会計年度(2025年3月31日) (単位:百万円) - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末の負債合計は、前連結会計年度末に比べて2,550百万円減少し41,449百万円となりました。これは有利子負債2,089百万円及び繰延税金負債2,265百万円、その他負債554百万円がそれぞれ増加した一方で、支払手形及び買掛金や電子記録債務が7,736百万円減少したことが主な要因です。2026/06/23 17:01
当連結会計年度末の純資産合計は、前連結会計年度末に比べて12,441百万円増加し73,670百万円となりました。これは、自己株式の取得等により自己株式が762百万円増加した一方で、保有有価証券の時価上昇等によりその他有価証券評価差額金が4,381百万円増加したこと、及び親会社株主に帰属する当期純利益の計上から配当金の支払を差し引いて利益剰余金が7,885百万円純増、さらに退職給付に係る調整累計額が615百万円増加したことが主な要因です。
この結果、当連結会計年度末の自己資本比率は64.0%となり、前連結会計年度末から5.8%上昇しました。