スズケン(9987)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 90億5000万
- 2009年3月31日 -18.17%
- 74億600万
- 2010年3月31日 +6.33%
- 78億7500万
- 2010年12月31日 -47.52%
- 41億3300万
- 2011年3月31日 +76.97%
- 73億1400万
- 2011年6月30日 -44.78%
- 40億3900万
- 2011年9月30日 +74.77%
- 70億5900万
- 2011年12月31日 -41.58%
- 41億2400万
- 2012年3月31日 +87.83%
- 77億4600万
- 2012年6月30日 -43.97%
- 43億4000万
- 2012年9月30日 +67.76%
- 72億8100万
- 2012年12月31日 -41.75%
- 42億4100万
- 2013年3月31日 +94.62%
- 82億5400万
- 2013年6月30日 -44.58%
- 45億7400万
- 2013年9月30日 +77.24%
- 81億700万
- 2013年12月31日 -42.9%
- 46億2900万
- 2014年3月31日 +93.71%
- 89億6700万
- 2014年6月30日 -54.4%
- 40億8900万
- 2014年9月30日 +89.36%
- 77億4300万
- 2014年12月31日 -41.62%
- 45億2000万
- 2015年3月31日 +84.03%
- 83億1800万
- 2015年6月30日 -46.85%
- 44億2100万
- 2015年9月30日 +86.93%
- 82億6400万
- 2015年12月31日 -39.4%
- 50億800万
- 2016年3月31日 +96.88%
- 98億6000万
- 2016年6月30日 -56.32%
- 43億700万
- 2016年9月30日 +88%
- 80億9700万
- 2016年12月31日 -49.01%
- 41億2900万
- 2017年3月31日 +95.5%
- 80億7200万
- 2017年6月30日 -47.72%
- 42億2000万
- 2017年9月30日 +73.32%
- 73億1400万
- 2017年12月31日 -46.96%
- 38億7900万
- 2018年3月31日 +94.66%
- 75億5100万
- 2018年6月30日 -54.73%
- 34億1800万
- 2018年9月30日 +106.41%
- 70億5500万
- 2018年12月31日 -47.12%
- 37億3100万
- 2019年3月31日 +104.29%
- 76億2200万
- 2019年6月30日 -47.21%
- 40億2400万
- 2019年9月30日 +93.36%
- 77億8100万
- 2019年12月31日 -51.66%
- 37億6100万
- 2020年3月31日 +106.22%
- 77億5600万
- 2020年6月30日 -57%
- 33億3500万
- 2020年9月30日 +90.22%
- 63億4400万
- 2020年12月31日 -51.89%
- 30億5200万
- 2021年3月31日 +105.24%
- 62億6400万
- 2021年6月30日 -50.4%
- 31億700万
- 2021年9月30日 +98.46%
- 61億6600万
- 2021年12月31日 -52.82%
- 29億900万
- 2022年3月31日 +128.46%
- 66億4600万
- 2022年6月30日 -52.27%
- 31億7200万
- 2022年9月30日 +122.79%
- 70億6700万
- 2022年12月31日 -28.02%
- 50億8700万
- 2023年3月31日 +69.25%
- 86億1000万
- 2023年6月30日 -61.16%
- 33億4400万
- 2023年9月30日 +127.03%
- 75億9200万
- 2023年12月31日 -32.11%
- 51億5400万
- 2024年3月31日 +72.41%
- 88億8600万
- 2024年6月30日 -58.99%
- 36億4400万
- 2024年9月30日 +111.03%
- 76億9000万
- 2024年12月31日 -24.34%
- 58億1800万
- 2025年3月31日 +59.73%
- 92億9300万
- 2025年6月30日 -61.77%
- 35億5300万
- 2025年9月30日 +113.06%
- 75億7000万
- 2025年12月31日 -27.2%
- 55億1100万
- 2026年3月31日 +73.92%
- 95億8500万
- 2026年6月30日 -59.38%
- 38億9300万
個別
- 2008年3月31日
- 56億1900万
- 2009年3月31日 -29.51%
- 39億6100万
- 2010年3月31日 +3.13%
- 40億8500万
- 2011年3月31日 -16.01%
- 34億3100万
- 2012年3月31日 +11.72%
- 38億3300万
- 2013年3月31日 +12.86%
- 43億2600万
- 2014年3月31日 +11.03%
- 48億300万
- 2015年3月31日 -13.37%
- 41億6100万
- 2016年3月31日 +33.02%
- 55億3500万
- 2017年3月31日 -29.59%
- 38億9700万
- 2018年3月31日 -3.95%
- 37億4300万
- 2019年3月31日 +4.49%
- 39億1100万
- 2020年3月31日 +1.82%
- 39億8200万
- 2021年3月31日 -33.1%
- 26億6400万
- 2022年3月31日 +0.56%
- 26億7900万
- 2023年3月31日 +79.47%
- 48億800万
- 2024年3月31日 +4.6%
- 50億2900万
- 2025年3月31日 +1.07%
- 50億8300万
- 2026年3月31日 -3.32%
- 49億1400万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目は次のとおりであります。2026/06/22 11:33
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 賞与 5,621 5,235 賞与引当金繰入額 8,507 8,869 退職給付費用 399 1,373 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品及び原材料
主に移動平均法による原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)によっております。
製品及び仕掛品
主に総平均法による原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)によっております。
貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く。)
当社及び国内連結子会社は、定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な科目の耐用年数は、次のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
機械装置及び運搬具 2~17年2026/06/22 11:33 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2026/06/22 11:33
(単位:百万円) 貸倒引当金 8,940 499 790 8,649 賞与引当金 5,083 4,914 5,083 4,914 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/22 11:33
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 投資有価証券 1,194 990 賞与引当金 1,551 1,543 返金負債 1,204 1,304 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/22 11:33
(注) 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 投資有価証券 1,313 1,145 賞与引当金 2,926 3,084 独占禁止法関連損失引当金 969 ― - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 持分法を適用しない理由
EPS益新㈱他5社は、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため持分法の適用の範囲から除外しております。
3 連結子会社の事業年度等に関する事項
連結子会社のうち新星健康開発股份有限公司他1社の決算日は12月31日であります。
連結財務諸表の作成に当たっては、連結子会社の決算日現在の財務諸表を使用しております。ただし、連結決算日との間に生じた重要な取引については、連結上必要な調整を行っております。
4 会計方針に関する事項
(1) 重要な資産の評価基準及び評価方法
① 有価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によっております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法によっております。2026/06/22 11:33 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によっております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法によっております。2026/06/22 11:33