9987 スズケン

9987
2026/08/25
時価
3659億円
PER 予
13.72倍
2010年以降
8.08-51.97倍
(2010-2026年)
PBR
0.83倍
2010年以降
0.56-1.52倍
(2010-2026年)
配当 予
2.37%
ROE 予
6.01%
ROA 予
2.09%
資料
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スズケン(9987)の賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
90億5000万
2009年3月31日 -18.17%
74億600万
2010年3月31日 +6.33%
78億7500万
2010年12月31日 -47.52%
41億3300万
2011年3月31日 +76.97%
73億1400万
2011年6月30日 -44.78%
40億3900万
2011年9月30日 +74.77%
70億5900万
2011年12月31日 -41.58%
41億2400万
2012年3月31日 +87.83%
77億4600万
2012年6月30日 -43.97%
43億4000万
2012年9月30日 +67.76%
72億8100万
2012年12月31日 -41.75%
42億4100万
2013年3月31日 +94.62%
82億5400万
2013年6月30日 -44.58%
45億7400万
2013年9月30日 +77.24%
81億700万
2013年12月31日 -42.9%
46億2900万
2014年3月31日 +93.71%
89億6700万
2014年6月30日 -54.4%
40億8900万
2014年9月30日 +89.36%
77億4300万
2014年12月31日 -41.62%
45億2000万
2015年3月31日 +84.03%
83億1800万
2015年6月30日 -46.85%
44億2100万
2015年9月30日 +86.93%
82億6400万
2015年12月31日 -39.4%
50億800万
2016年3月31日 +96.88%
98億6000万
2016年6月30日 -56.32%
43億700万
2016年9月30日 +88%
80億9700万
2016年12月31日 -49.01%
41億2900万
2017年3月31日 +95.5%
80億7200万
2017年6月30日 -47.72%
42億2000万
2017年9月30日 +73.32%
73億1400万
2017年12月31日 -46.96%
38億7900万
2018年3月31日 +94.66%
75億5100万
2018年6月30日 -54.73%
34億1800万
2018年9月30日 +106.41%
70億5500万
2018年12月31日 -47.12%
37億3100万
2019年3月31日 +104.29%
76億2200万
2019年6月30日 -47.21%
40億2400万
2019年9月30日 +93.36%
77億8100万
2019年12月31日 -51.66%
37億6100万
2020年3月31日 +106.22%
77億5600万
2020年6月30日 -57%
33億3500万
2020年9月30日 +90.22%
63億4400万
2020年12月31日 -51.89%
30億5200万
2021年3月31日 +105.24%
62億6400万
2021年6月30日 -50.4%
31億700万
2021年9月30日 +98.46%
61億6600万
2021年12月31日 -52.82%
29億900万
2022年3月31日 +128.46%
66億4600万
2022年6月30日 -52.27%
31億7200万
2022年9月30日 +122.79%
70億6700万
2022年12月31日 -28.02%
50億8700万
2023年3月31日 +69.25%
86億1000万
2023年6月30日 -61.16%
33億4400万
2023年9月30日 +127.03%
75億9200万
2023年12月31日 -32.11%
51億5400万
2024年3月31日 +72.41%
88億8600万
2024年6月30日 -58.99%
36億4400万
2024年9月30日 +111.03%
76億9000万
2024年12月31日 -24.34%
58億1800万
2025年3月31日 +59.73%
92億9300万
2025年6月30日 -61.77%
35億5300万
2025年9月30日 +113.06%
75億7000万
2025年12月31日 -27.2%
55億1100万
2026年3月31日 +73.92%
95億8500万
2026年6月30日 -59.38%
38億9300万

個別

2008年3月31日
56億1900万
2009年3月31日 -29.51%
39億6100万
2010年3月31日 +3.13%
40億8500万
2011年3月31日 -16.01%
34億3100万
2012年3月31日 +11.72%
38億3300万
2013年3月31日 +12.86%
43億2600万
2014年3月31日 +11.03%
48億300万
2015年3月31日 -13.37%
41億6100万
2016年3月31日 +33.02%
55億3500万
2017年3月31日 -29.59%
38億9700万
2018年3月31日 -3.95%
37億4300万
2019年3月31日 +4.49%
39億1100万
2020年3月31日 +1.82%
39億8200万
2021年3月31日 -33.1%
26億6400万
2022年3月31日 +0.56%
26億7900万
2023年3月31日 +79.47%
48億800万
2024年3月31日 +4.6%
50億2900万
2025年3月31日 +1.07%
50億8300万
2026年3月31日 -3.32%
49億1400万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
賞与5,6215,235
賞与引当金繰入額8,5078,869
退職給付費用3991,373
2026/06/22 11:33
#2 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
商品及び原材料
主に移動平均法による原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)によっております。
製品及び仕掛品
主に総平均法による原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)によっております。
貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く。)
当社及び国内連結子会社は、定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な科目の耐用年数は、次のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
機械装置及び運搬具 2~17年2026/06/22 11:33
#3 引当金明細表(連結)
【引当金明細表】
(単位:百万円)
貸倒引当金8,9404997908,649
賞与引当金5,0834,9145,0834,914
2026/06/22 11:33
#4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2025年3月31日)当事業年度(2026年3月31日)
投資有価証券1,194990
賞与引当金1,5511,543
返金負債1,2041,304
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目の内訳
2026/06/22 11:33
#5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2025年3月31日)当連結会計年度(2026年3月31日)
投資有価証券1,3131,145
賞与引当金2,9263,084
独占禁止法関連損失引当金969
(注) 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額
2026/06/22 11:33
#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
持分法を適用しない理由
EPS益新㈱他5社は、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため持分法の適用の範囲から除外しております。
3 連結子会社の事業年度等に関する事項
連結子会社のうち新星健康開発股份有限公司他1社の決算日は12月31日であります。
連結財務諸表の作成に当たっては、連結子会社の決算日現在の財務諸表を使用しております。ただし、連結決算日との間に生じた重要な取引については、連結上必要な調整を行っております。
4 会計方針に関する事項
(1) 重要な資産の評価基準及び評価方法
① 有価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によっております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法によっております。2026/06/22 11:33
#7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によっております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法によっております。2026/06/22 11:33

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