有価証券報告書-第70期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く。)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法を採用しております。
なお、主な科目の耐用年数は、次のとおりであります。
建物 2~50年
機械及び装置 2~17年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く。)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5~10年)に基づいております。
(1) 有形固定資産(リース資産を除く。)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法を採用しております。
なお、主な科目の耐用年数は、次のとおりであります。
建物 2~50年
機械及び装置 2~17年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く。)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5~10年)に基づいております。