有価証券報告書-第49期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び連結子会社が保有する賃貸用建設機械については、定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

賃貸用建設機械	6～7年
建物及び構築物	10～47年
機械装置及び運搬具	6～10年

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をリース契約上に残価保証の取決めのあるものは当該残価保証額、それ以外のものは零とする定額法によっております。