- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
当連結会計年度における四半期情報等
| (累計期間) | 第1四半期 | 第2四半期 | 第3四半期 | 当連結会計年度 |
| 売上高(千円) | 2,783,971 | 6,287,682 | 9,082,015 | 11,437,257 |
| 税金等調整前四半期純利益金額又は税金等調整前四半期(当期)純損失金額(△)(千円) | △69,216 | 87,207 | 82,558 | △78,663 |
| 四半期純利益金額又は四半期(当期)純損失金額(△)(千円) | △52,282 | 50,452 | 22,251 | △147,206 |
| 1株当たり四半期純利益金額又は1株当たり四半期(当期)純損失金額(△)(円) | △8.35 | 8.06 | 3.56 | △23.52 |
| (会計期間) | 第1四半期 | 第2四半期 | 第3四半期 | 第4四半期 |
| 1株当たり四半期純利益金額又は1株当たり四半期純損失金額(△)(円) | △8.35 | 15.32 | △4.51 | △27.08 |
2015/07/06 11:15- #2 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- 要な非連結子会社の名称等
主要な非連結子会社名
㈲仙台旬彩堂
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社はいずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純利益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼさないためであります。2015/07/06 11:15 - #3 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由(連結)
- 分法を適用していない非連結子会社(㈲仙台旬彩堂他)は、当期純利益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため持分法の適用範囲から除外しております。2015/07/06 11:15
- #4 業績等の概要
このような状況のなか、当社グループは、「改革へのチャレンジ」の年度スローガンに基づき、業務の見直し・改善による効率的なシステム化並びに各種データの戦略的分析と共有化に取組んでまいりましたが、個人消費の低迷等により厳しい売上状況となりました。
この結果、当連結会計年度における売上高は11,437百万円(前連結会計年度比5.0%減)、営業損失は15百万円(前連結会計年度は105百万円の営業利益)、経常損失は59百万円(前連結会計年度は58百万円の経常利益)、当期純損失は、特別損失の計上等により、147百万円(前連結会計年度は55百万円の純損失)となりました。
セグメント別業績は次のとおりであります。
2015/07/06 11:15- #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳
前事業年度及び当事業年度は、税引前当期純損失を計上しているため、記載を省略しております。
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正
2015/07/06 11:15- #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳
前連結会計年度及び当連結会計年度は、税金等調整前当期純損失が計上されているため記載を省略しております。
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正
2015/07/06 11:15- #7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
このような状況のなか、当社グループは、「改革へのチャレンジ」の年度スローガンに基づき、業務の見直し・改善による効率的なシステム化並びに各種データの戦略的分析と共有化に取組んでまいりましたが、個人消費の低迷等により厳しい売上状況となりました。
この結果、当連結会計年度における売上高は11,437百万円(前連結会計年度比5.0%減)、営業損失は15百万円(前連結会計年度は105百万円の営業利益)、経常損失は59百万円(前連結会計年度は58百万円の経常利益)、当期純損失は、特別損失の計上等により、147百万円(前連結会計年度は55百万円の純損失)となりました。
(3) 経営成績に重要な影響を与える要因について
2015/07/06 11:15- #8 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、1株当たり当期純損失金額であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2.1株当たり当期純損失金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
2015/07/06 11:15