中山福（7442）ののれんの推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 3億447万
- 2013年6月30日 -3.13%
- 2億9496万
- 2013年9月30日 -3.23%
- 2億8544万
- 2013年12月31日 -3.33%
- 2億7593万
- 2014年3月31日 -3.45%
- 2億6641万
- 2014年6月30日 -3.57%
- 2億5690万
- 2014年9月30日 -3.7%
- 2億4738万
- 2014年12月31日 -3.85%
- 2億3787万
- 2015年3月31日 -42.34%
- 1億3715万
- 2015年6月30日 -4.17%
- 1億3144万
- 2015年9月30日 -4.35%
- 1億2572万
- 2015年12月31日 +115.68%
- 2億7117万
- 2016年3月31日 -3.85%
- 2億6073万
- 2016年6月30日 -4%
- 2億5029万
- 2016年9月30日 -4.17%
- 2億3985万
- 2016年12月31日 -4.35%
- 2億2942万
- 2017年3月31日 -4.55%
- 2億1898万
- 2017年6月30日 -4.77%
- 2億854万
- 2017年9月30日 -43.37%
- 1億1809万
- 2017年12月31日 -4%
- 1億1337万
- 2018年3月31日 +393.51%
- 5億5950万
- 2018年6月30日 -3.36%
- 5億4068万
- 2018年9月30日 -3.48%
- 5億2187万
- 2018年12月31日 -3.6%
- 5億306万
- 2019年3月31日 -5.61%
- 4億7485万
- 2019年6月30日 -3.96%
- 4億5604万
- 2019年9月30日 -4.13%
- 4億3723万
- 2019年12月31日 -4.3%
- 4億1841万
- 2020年3月31日 -4.5%
- 3億9960万
- 2020年6月30日 -4.71%
- 3億8079万
- 2020年9月30日 -4.94%
- 3億6197万
- 2020年12月31日 -5.2%
- 3億4316万
- 2021年3月31日 -5.48%
- 3億2435万
- 2021年6月30日 -5.8%
- 3億553万
- 2021年9月30日 -6.16%
- 2億8672万
- 2021年12月31日 -6.56%
- 2億6791万
- 2022年3月31日 -7.02%
- 2億4910万
- 2022年6月30日 -7.55%
- 2億3028万
- 2022年9月30日 -8.17%
- 2億1147万
- 2022年12月31日 -8.9%
- 1億9266万
- 2023年3月31日 -9.76%
- 1億7384万
- 2023年6月30日 -10.82%
- 1億5503万
- 2023年9月30日 -12.13%
- 1億3622万
- 2023年12月31日 -13.81%
- 1億1740万
- 2024年3月31日 -12%
- 1億332万
- 2024年6月30日 -13.64%
- 8923万
- 2024年9月30日 -15.79%
- 7514万
- 2024年12月31日 -18.75%
- 6105万
- 2025年3月31日 -23.08%
- 4696万
- 2025年6月30日 -30%
- 3287万
- 2025年9月30日 -42.86%
- 1878万
- 2025年12月31日 -75%
- 469万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 該当事項はありません。2026/06/19 17:10
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 会計方針に関する事項（連結）
- ヘッジ手段とヘッジ対象の相場変動割合の相関関係を求めることにより、その有効性を判定しております。2026/06/19 17:10
(7)のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、8年間の定額法により償却を行っております。 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2026/06/19 17:10
(表示方法の変更)前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 税率変更による期末繰延税金資産の増額修正 △0.3 △0.8 のれん償却額 2.0 1.4 評価性引当額の増減 0.8 △3.4
前連結会計年度において、「その他」に含めていた「未実現利益」は重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
