(2)持分法適用の範囲の変更
当中間連結会計期間において、重要性が増したことにより、海外関連会社1社を持分法の適用範囲に含めております。また、東光光電(南京)有限公司を当中間連結会計期間より連結子会社としたことにより、及び東和光電(蘇州)有限公司を当社が株式を売却したことにより、持分法の適用範囲から除外しております。