賞与
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 1億6186万
- 2014年3月31日 +16.45%
- 1億8849万
- 2015年3月31日 +10.17%
- 2億765万
- 2016年3月31日 -1.87%
- 2億378万
- 2017年3月31日 +5.12%
- 2億1420万
- 2018年3月31日 +25.59%
- 2億6902万
- 2019年3月31日 -16.49%
- 2億2467万
- 2020年3月31日 +17.28%
- 2億6348万
- 2021年3月31日 -14.67%
- 2億2484万
- 2022年3月31日 +25.02%
- 2億8110万
- 2023年3月31日 +21.27%
- 3億4088万
- 2024年3月31日 +25.97%
- 4億2942万
個別
- 2008年3月31日
- 2億4262万
- 2009年3月31日 -7.18%
- 2億2521万
- 2010年3月31日 -11.2%
- 2億
- 2011年3月31日 +23.75%
- 2億4750万
- 2012年3月31日 +3.37%
- 2億5583万
- 2013年3月31日 -46.79%
- 1億3613万
- 2014年3月31日 +15.69%
- 1億5749万
- 2015年3月31日 +1.86%
- 1億6043万
- 2016年3月31日 -2.17%
- 1億5694万
- 2017年3月31日 +6.31%
- 1億6685万
- 2018年3月31日 +28.03%
- 2億1362万
- 2019年3月31日 -24.11%
- 1億6212万
- 2020年3月31日 +17.86%
- 1億9108万
- 2021年3月31日 -19.87%
- 1億5312万
- 2022年3月31日 +4.15%
- 1億5947万
- 2023年3月31日 +8.54%
- 1億7309万
- 2024年3月31日 +50.02%
- 2億5967万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2024/06/26 15:45
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 荷造運搬費 1,015,081 1,096,440 賞与 340,888 429,424 減価償却費 255,640 311,029 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法を採用しております。2024/06/26 15:45 - #3 従業員の状況(連結)
- (注)1.従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数は( )内に年間の平均人員を外数で記載しております。2024/06/26 15:45
2.平均年間給与は、賞与および基準外賃金を含んでおります。
3.全社(共通)として記載されている従業員数は、管理部門に所属しているものであります。 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/06/26 15:45
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2023年3月31日) 当事業年度(2024年3月31日) 繰延税金資産 (千円) (千円) 賞与引当金否認 73,500 109,394 棚卸資産評価損否認 20,773 27,689
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/06/26 15:45
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 繰延税金資産 (千円) (千円) 賞与引当金否認 89,130 131,600 棚卸資産評価損否認 31,389 44,839
- #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ② 賞与引当金2024/06/26 15:45
当社および国内連結子会社は従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、賞与支給見込額の当連結会計年度負担額を計上しております。
(4)退職給付に係る会計処理の方法 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.デリバティブの評価基準及び評価方法
デリバティブ 時価法
3.棚卸資産の評価基準及び評価方法
棚卸資産
(1)国内向商品
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2024/06/26 15:45