7466 SPK

7466
2024/09/19
時価
210億円
PER 予
8.43倍
2010年以降
6.22-13.8倍
(2010-2024年)
PBR
0.81倍
2010年以降
0.49-1.07倍
(2010-2024年)
配当 予
2.98%
ROE 予
9.6%
ROA 予
5.54%
資料
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CSV,JSON

賞与

【期間】
  • 通期

連結

2013年3月31日
1億6186万
2014年3月31日 +16.45%
1億8849万
2015年3月31日 +10.17%
2億765万
2016年3月31日 -1.87%
2億378万
2017年3月31日 +5.12%
2億1420万
2018年3月31日 +25.59%
2億6902万
2019年3月31日 -16.49%
2億2467万
2020年3月31日 +17.28%
2億6348万
2021年3月31日 -14.67%
2億2484万
2022年3月31日 +25.02%
2億8110万
2023年3月31日 +21.27%
3億4088万
2024年3月31日 +25.97%
4億2942万

個別

2008年3月31日
2億4262万
2009年3月31日 -7.18%
2億2521万
2010年3月31日 -11.2%
2億
2011年3月31日 +23.75%
2億4750万
2012年3月31日 +3.37%
2億5583万
2013年3月31日 -46.79%
1億3613万
2014年3月31日 +15.69%
1億5749万
2015年3月31日 +1.86%
1億6043万
2016年3月31日 -2.17%
1億5694万
2017年3月31日 +6.31%
1億6685万
2018年3月31日 +28.03%
2億1362万
2019年3月31日 -24.11%
1億6212万
2020年3月31日 +17.86%
1億9108万
2021年3月31日 -19.87%
1億5312万
2022年3月31日 +4.15%
1億5947万
2023年3月31日 +8.54%
1億7309万
2024年3月31日 +50.02%
2億5967万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)
荷造運搬費1,015,0811,096,440
賞与340,888429,424
減価償却費255,640311,029
2024/06/26 15:45
#2 会計方針に関する事項(連結)
デリバティブ
時価法を採用しております。2024/06/26 15:45
#3 従業員の状況(連結)
(注)1.従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数は( )内に年間の平均人員を外数で記載しております。
2.平均年間給与は、賞与および基準外賃金を含んでおります。
3.全社(共通)として記載されている従業員数は、管理部門に所属しているものであります。
2024/06/26 15:45
#4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2023年3月31日)当事業年度(2024年3月31日)
繰延税金資産(千円)(千円)
賞与引当金否認73,500109,394
棚卸資産評価損否認20,77327,689
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
2024/06/26 15:45
#5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2023年3月31日)当連結会計年度(2024年3月31日)
繰延税金資産(千円)(千円)
賞与引当金否認89,130131,600
棚卸資産評価損否認31,38944,839
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
2024/06/26 15:45
#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
賞与引当金
当社および国内連結子会社は従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、賞与支給見込額の当連結会計年度負担額を計上しております。
(4)退職給付に係る会計処理の方法
2024/06/26 15:45
#7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.デリバティブの評価基準及び評価方法
デリバティブ 時価法
3.棚卸資産の評価基準及び評価方法
棚卸資産
(1)国内向商品
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2024/06/26 15:45