訂正有価証券報告書-第144期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
3.たな卸資産の評価基準及び評価方法
たな卸資産
(1)国内向商品
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2)海外向商品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
たな卸資産
(1)国内向商品
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2)海外向商品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)