ドウシシャ(7483)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 5238万
- 2008年3月31日
- -1735万
- 2009年3月31日 -216.52%
- -5491万
- 2010年3月31日
- 2110万
- 2011年3月31日
- -5604万
- 2012年3月31日
- -823万
- 2013年3月31日
- 7414万
- 2014年3月31日 +8.63%
- 8053万
- 2015年3月31日 +222.83%
- 2億6000万
- 2016年3月31日 -27.69%
- 1億8800万
- 2017年3月31日 +12.23%
- 2億1100万
- 2018年3月31日 +80.09%
- 3億8000万
- 2019年3月31日 -50.53%
- 1億8800万
- 2020年3月31日
- -3400万
- 2021年3月31日
- 1億8300万
- 2022年3月31日 -69.4%
- 5600万
- 2023年3月31日 +314.29%
- 2億3200万
- 2024年3月31日 +131.03%
- 5億3600万
- 2025年3月31日 -11.19%
- 4億7600万
- 2026年3月31日 +44.33%
- 6億8700万
個別
- 2007年3月31日
- 5238万
- 2008年3月31日
- -1735万
- 2009年3月31日 -216.52%
- -5491万
- 2010年3月31日
- 2110万
- 2011年3月31日
- -5604万
- 2012年3月31日
- -823万
- 2013年3月31日
- 7408万
- 2014年3月31日 +8.61%
- 8046万
- 2015年3月31日 +223.11%
- 2億6000万
- 2016年3月31日 -27.69%
- 1億8800万
- 2017年3月31日 +12.23%
- 2億1100万
- 2018年3月31日 +80.09%
- 3億8000万
- 2019年3月31日 -50.53%
- 1億8800万
- 2020年3月31日
- -3400万
- 2021年3月31日
- 1億8200万
- 2022年3月31日 -69.23%
- 5600万
- 2023年3月31日 +312.5%
- 2億3100万
- 2024年3月31日 +131.17%
- 5億3400万
- 2025年3月31日 -11.42%
- 4億7300万
- 2026年3月31日 +44.61%
- 6億8400万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/25 9:11
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 法人税等及び税効果額 17 △96 その他有価証券評価差額金 △59 210 繰延ヘッジ損益: - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 9:11
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 固定資産圧縮積立金 △5 △4 その他有価証券評価差額金 △217 △314 繰延ヘッジ損益 △40 △67
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 9:11
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 固定資産圧縮積立金 △5 △4 その他有価証券評価差額金 △218 △315 繰延ヘッジ損益 △42 △75
法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (純資産)2026/06/25 9:11
当連結会計年度における純資産の残高は、96,550百万円(前連結会計年度89,239百万円)となり、7,311百万円増加いたしました。これは主に、親会社株主に帰属する当期純利益8,643百万円、資本剰余金217百万円、自己株式1,249百万円、その他有価証券評価差額金210百万円、繰延ヘッジ損益132百万円、為替換算調整勘定106百万円、退職給付に係る調整累計額49百万円、非支配株主持分200百万円の増加及び剰余金の配当3,351百万円、新株予約権146百万円の減少によるものであります。
キャッシュ・フローの分析