- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(2)有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報
2019/08/29 10:38- #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
ース資産の内容
有形固定資産
主として、不織布事業における生産設備(機械装置及び運搬具)であります。
2019/08/29 10:38- #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2~50年
構築物 10~45年
機械及び装置 2~12年
工具、器具及び備品 2~20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし残存価額を零とする定額法
(4)長期前払費用
定額法2019/08/29 10:38 - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度
(自 2017年6月1日
至 2018年5月31日) | 当連結会計年度
(自 2018年6月1日
至 2019年5月31日) |
| 土地 | -千円 | | 681千円 |
2019/08/29 10:38 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度
(自 2017年6月1日
至 2018年5月31日) | 当連結会計年度
(自 2018年6月1日
至 2019年5月31日) |
| 機械装置及び運搬具 | 682千円 | | 185千円 |
2019/08/29 10:38 - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度
(自 2017年6月1日
至 2018年5月31日) | 当連結会計年度
(自 2018年6月1日
至 2019年5月31日) |
| 建物及び構築物 | 1,994千円 | | 1,008千円 |
| 機械装置及び運搬具 | 468 | | 30 |
| 工具、器具及び備品 | 527 | | 1,118 |
| 計 | 2,990 | | 2,156 |
2019/08/29 10:38 - #7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2019/08/29 10:38 - #8 有形固定資産等明細表(連結)
【有形固定資産等明細表】
2019/08/29 10:38- #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
(資産)
当連結会計年度末における流動資産は、「現金及び預金」10億72百万円の減少等により、前期比8億72百万円減少の139億86百万円となりました。固定資産は、「建設仮勘定」8億31百万円の増加、「土地」3億32百万円の増加、「投資有価証券」17億49百万円の減少等により、前期比6億21百万円減少の85億76百万円となりました。
この結果、資産合計は前期比14億94百万円減少の225億62百万円となりました。
2019/08/29 10:38- #10 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、「有形固定資産」の「その他」に含めていた「建設仮勘定」は、資産の総額の100分の1を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「有形固定資産」の「その他」に表示していた396,160千円は、「建設仮勘定」46,296千円、「その他」349,864千円として組み替えております。
2019/08/29 10:38- #11 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
2019/08/29 10:38- #12 重要な会計方針、財務諸表(連結)
主として移動平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
4.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
2019/08/29 10:38- #13 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
機械装置及び運搬具 2~15年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし残存価額を零とする定額法
④長期前払費用
定額法2019/08/29 10:38