- 7488
- 2026/08/28
- 時価
- 267億円
- PER 予
- 18.02倍
- 2010年以降
- 4.84-22.12倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.97倍
- 2010年以降
- 0.41-2.52倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 5.54%
- ROE 予
- 10.96%
- ROA 予
- 8.56%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ヤガミ(7488)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年4月20日
- 1億5831万
- 2009年4月20日 -28.94%
- 1億1250万
- 2010年4月20日 +126.76%
- 2億5511万
- 2011年4月20日 -34.75%
- 1億6645万
- 2012年4月20日 +10.79%
- 1億8441万
- 2013年4月20日 -12.55%
- 1億6126万
- 2014年4月20日 -26.09%
- 1億1919万
- 2015年4月20日 +67.31%
- 1億9942万
- 2016年4月20日 +9.14%
- 2億1764万
- 2017年4月20日 +9.29%
- 2億3787万
- 2018年4月20日 +7.3%
- 2億5523万
- 2019年4月20日 -4.06%
- 2億4488万
- 2020年4月20日 +11.19%
- 2億7228万
- 2021年4月20日 +40.35%
- 3億8213万
- 2022年4月20日 +19.27%
- 4億5577万
- 2023年4月20日 -16.56%
- 3億8031万
- 2024年4月20日 +3.4%
- 3億9326万
- 2025年4月20日 +4.54%
- 4億1112万
- 2026年4月20日 +11.19%
- 4億5714万
個別
- 2008年4月20日
- 1億507万
- 2009年4月20日 -13.06%
- 9135万
- 2010年4月20日 +146.38%
- 2億2506万
- 2011年4月20日 -50.36%
- 1億1172万
- 2012年4月20日 +12.06%
- 1億2519万
- 2013年4月20日 -19.55%
- 1億72万
- 2014年4月20日 -39.49%
- 6094万
- 2015年4月20日 +108.16%
- 1億2686万
- 2016年4月20日 +8.13%
- 1億3718万
- 2017年4月20日 +5.17%
- 1億4427万
- 2018年4月20日 +0.42%
- 1億4487万
- 2019年4月20日 +0.11%
- 1億4502万
- 2020年4月20日 -12.41%
- 1億2702万
- 2021年4月20日 +71.19%
- 2億1745万
- 2022年4月20日 +32.64%
- 2億8842万
- 2023年4月20日 -24.99%
- 2億1635万
- 2024年4月20日 +13.33%
- 2億4519万
- 2025年4月20日 +9.64%
- 2億6883万
- 2026年4月20日 +18.15%
- 3億1764万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/07/07 9:41
前連結会計年度(自 2024年4月21日至 2025年4月20日) 当連結会計年度(自 2025年4月21日至 2026年4月20日) 減価償却費 44,934千円 53,002千円 賞与引当金繰入額 311,988千円 356,793千円 役員退職慰労引当金繰入額 16,402千円 17,012千円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法を採用しております。2026/07/07 9:41 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2026/07/07 9:41
(単位:千円) 貸倒引当金 842 259 ― 1,102 賞与引当金 268,838 317,641 268,838 317,641 役員退職慰労引当金 192,395 17,013 ― 209,408 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/07/07 9:41
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異のあるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年4月20日) 当事業年度(2026年4月20日) 退職給付引当金 74,640千円 82,078千円 賞与引当金 82,264千円 100,056千円 減損損失 22,934千円 22,934千円
法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/07/07 9:41
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2025年4月20日) 当連結会計年度(2026年4月20日) 退職給付に係る負債 130,763千円 138,598千円 賞与引当金 131,005千円 148,957千円 減損損失 22,934千円 22,934千円
前連結会計年度及び当連結会計年度は、いずれも法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が、法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。2026/07/07 9:41
ロ 賞与引当金
従業員賞与の支給に備えるため、支給見込額に基づき当事業年度に見合う分を計上しております。