固定資産
連結
- 2013年9月30日
- 73億3447万
- 2014年9月30日 -1.29%
- 72億3963万
個別
- 2013年9月30日
- 70億1202万
- 2014年9月30日 -14.78%
- 59億7559万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2014/12/19 9:10
本邦以外に所在する有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 事業等のリスク
- (4)減損会計に伴うリスクについて2014/12/19 9:10
当社グループは、事業用不動産として複数の土地及び建物を所有しております。固定資産に対する減損会計により、減損処理が必要となった場合につきましては、当社グループの経営成績及び財政状態等に影響を及ぼす可能性があります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 2 固定資産の減価償却の方法2014/12/19 9:10
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内訳は、次のとおりであります。
2014/12/19 9:10前連結会計年度
(自 平成24年10月1日
至 平成25年9月30日)当連結会計年度
(自 平成25年10月1日
至 平成26年9月30日)機械装置及び運搬具 56 千円 - 千円 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。
2014/12/19 9:10前連結会計年度
(自 平成24年10月1日
至 平成25年9月30日)当連結会計年度
(自 平成25年10月1日
至 平成26年9月30日)機械装置及び運搬具 136 千円 - 千円 工具、器具及び備品 - 千円 190 千円 - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。
2014/12/19 9:10前連結会計年度
(自 平成24年10月1日
至 平成25年9月30日)当連結会計年度
(自 平成25年10月1日
至 平成26年9月30日)建物及び構築物 1,700 千円 1,591 千円 機械装置及び運搬具 0 千円 - 千円 工具、器具及び備品 732 千円 250 千円 合計 2,433 千円 1,841 千円 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2014/12/19 9:10
- #8 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たに株式会社インテルグローを連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに同社株式の取得価額と取得による収入(純額)との関係は次のとおりであります。2014/12/19 9:10
流動資産 3,721,752千円 固定資産 2,059,735千円 流動負債 △3,525,245千円 - #9 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (注) 前事業年度及び当事業年度における繰延税金資産の純額は、貸借対照表の以下の項目に含まれております。2014/12/19 9:10
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(平成25年9月30日) 当事業年度(平成26年9月30日) 流動資産-繰延税金資産 271,845 千円 - 千円 固定資産-繰延税金資産 31,307 千円 - 千円 流動負債-繰延税金負債 - 千円 △5,189 千円
- #10 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2014/12/19 9:10
(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成25年9月30日) 当連結会計年度(平成26年9月30日) その他有価証券評価差額金 △33,527 千円 △64,477 千円 固定資産圧縮積立金 △24,413 千円 △35,504 千円 その他 △23,032 千円 △19,293 千円
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(平成25年9月30日) 当連結会計年度(平成26年9月30日) 流動資産-繰延税金資産 325,519 千円 368,570 千円 固定資産-繰延税金資産 39,086 千円 15,133 千円 流動負債-繰延税金負債 - 千円 △5,189 千円 - #11 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (単体簡素化に伴う財規第127条の適用および注記の免除等に係る表示方法の変更)2014/12/19 9:10
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。 - #12 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2014/12/19 9:10
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法