ウェッズ（7551）ののれんの推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 2億3020万
2009年3月31日 -7.52%: 2億1290万
2010年3月31日 -8.13%: 1億9560万
2010年12月31日 -6.63%: 1億8262万
2011年3月31日 -2.37%: 1億7830万
2011年6月30日 -2.43%: 1億7397万
2011年9月30日 -2.49%: 1億6965万
2011年12月31日 -2.55%: 1億6532万
2012年3月31日 -2.62%: 1億6100万
2012年6月30日 -1.79%: 1億5812万
2012年9月30日 -1.82%: 1億5525万
2012年12月31日 +6.71%: 1億6567万
2013年3月31日 -2.16%: 1億6210万
2013年6月30日 -2.21%: 1億5852万
2013年9月30日 -2.26%: 1億5495万
2013年12月31日 -2.31%: 1億5137万
2014年3月31日 -2.36%: 1億4780万
2014年6月30日 -2.42%: 1億4422万
2014年9月30日 -2.48%: 1億4065万
2014年12月31日 -2.54%: 1億3707万
2015年3月31日 +61.05%: 2億2076万
2015年6月30日 -2.39%: 2億1547万
2015年9月30日 -2.45%: 2億1018万
2015年12月31日 -2.51%: 2億490万
2016年3月31日 -2.58%: 1億9961万
2016年6月30日 -2.65%: 1億9433万
2016年9月30日 -2.72%: 1億8904万
2016年12月31日 -2.8%: 1億8375万
2017年3月31日 -2.88%: 1億7847万
2017年6月30日 -2.96%: 1億7318万
2017年9月30日 -3.05%: 1億6790万
2017年12月31日 -2.73%: 1億6331万
2018年3月31日 -2.81%: 1億5872万
2018年6月30日 -2.89%: 1億5414万
2018年9月30日 -2.98%: 1億4955万
2018年12月31日 -3.07%: 1億4497万
2019年3月31日 -3.16%: 1億4038万
2019年6月30日 -3.27%: 1億3579万
2019年9月30日 -3.38%: 1億3121万
2019年12月31日 -3.5%: 1億2662万
2020年3月31日 -3.62%: 1億2204万
2020年6月30日 -3.76%: 1億1745万
2020年9月30日 -3.9%: 1億1286万
2020年12月31日 -4.06%: 1億828万
2021年3月31日 -4.24%: 1億369万
2021年6月30日 -4.42%: 9911万
2021年9月30日 -4.63%: 9452万
2021年12月31日 -4.85%: 8993万
2022年3月31日 -5.1%: 8535万
2022年6月30日 -5.37%: 8076万
2022年9月30日 -5.68%: 7618万
2022年12月31日 -6.02%: 7159万
2023年3月31日 -6.41%: 6700万
2023年6月30日 -6.84%: 6242万
2023年9月30日 -7.35%: 5783万
2023年12月31日 -7.93%: 5325万
2024年3月31日 -8.61%: 4866万
2024年6月30日 -9.42%: 4407万
2024年9月30日 -10.4%: 3949万
2024年12月31日 -11.61%: 3490万
2025年3月31日 -13.14%: 3032万
2025年6月30日 -15.13%: 2573万
2025年9月30日 -17.82%: 2114万
2025年12月31日 -21.69%: 1656万
2026年3月31日 -27.69%: 1197万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)

2026/06/23 16:25

#2 会計方針に関する事項（連結）

ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
のれんについては、20年以内のその効果の及ぶ期間にわたって規則的に償却しております。
ハリース資産

2026/06/23 16:25

#3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

	前連結会計年度(2025年3月31日)		当連結会計年度(2026年3月31日)
連結子会社等受取配当金相殺消去		1.7
連結上ののれん償却額		0.3
その他		△1.7

2026/06/23 16:25