ケー・エフ・シー(3420)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 17億567万
- 2009年3月31日 -2.62%
- 16億6092万
- 2010年3月31日 -2.99%
- 16億1131万
- 2011年3月31日 -3.02%
- 15億6262万
- 2012年3月31日 -2.56%
- 15億2268万
- 2013年3月31日 -2.55%
- 14億8390万
- 2014年3月31日 -2.72%
- 14億4353万
- 2015年3月31日 -11.01%
- 12億8465万
- 2016年3月31日 +2.99%
- 13億2310万
- 2017年3月31日 -4.25%
- 12億6687万
- 2018年3月31日 -2.99%
- 12億2904万
- 2019年3月31日 -4.55%
- 11億7310万
- 2020年3月31日 -2.19%
- 11億4743万
- 2021年3月31日 -5.25%
- 10億8718万
- 2022年3月31日 -6.46%
- 10億1691万
- 2023年3月31日 -7.12%
- 9億4448万
- 2024年3月31日 -3.94%
- 9億724万
- 2025年3月31日 -5.43%
- 8億5797万
- 2026年3月31日 -5.18%
- 8億1350万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- C 建設事業2026/06/18 13:35
2.提出会社の建物には、貸与中の建物10,637千円を含んでおり一般取引先に貸与されております。
3.当社グループでは、建物の一部を賃借しております。賃借料は180,793千円であります。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年~50年
機械装置及び運搬具 4年~12年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエア
社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2026/06/18 13:35 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※5 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。2026/06/18 13:35
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 430千円 -千円 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2026/06/18 13:35
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物及び構築物 54,642千円 51,726千円 土地投資有価証券 323,310572,616 323,310636,214
- #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- [ファスナー事業]2026/06/18 13:35
ファスナー事業の売上高は81億49百万円(前年同期比0.3%減)となりました。商品販売につきましては、鋲螺・製作金物類の売上高の増加はあったものの、主力製品である金属拡張アンカーや接着系アンカーの売上高の減少があったことから、商品売上高は23億80百万円(前年同期比1.1%減)となりました。また、工事につきましては、上下水道施設をはじめとした耐震関連工事や民間発注の建物などの耐震関連工事の受注及び進捗が順調に推移し、完成工事高は57億69百万円(前年同期比0.1%増)となりました。利益面につきましては、耐震関連工事等は前連結会計年度と同程度に推移したものの、資材・人件費の上昇による原価の増加があったことなどにより経常利益は5億71百万円(前年同期比18.9%減)となりました。
[土木資材事業] - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- イ 有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/18 13:35
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/18 13:35
定率法を採用しております。建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。